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【大引け概況】
16日の日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、前日比150円29銭(0.51%)安の2万9291円01銭で取引を終えた。
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前日の米国株市場で主要株3指数が揃って軟調だったことで、目先利益確定の動きを誘発。朝方下げ渋る場面もあったが、買いは続かなかった。アジア株が総じて軟調に推移したこともセンチメントを悪化させ、日経平均寄与度の高い値がさ株が売られたこが全体指数に影響した。主力のハイテク株を中心に売りが優勢となった。前日まで上昇していた反動で利益確定売りも出やすかった。
米国時間16日に結果が判明するFOMCとその後のパウエルFRB議長の記者会見を見たいとの思惑が、上値を重くしている。
前日までの2営業日で日経平均は500円近い上昇をみせていたこともあって、株高を先導した半導体関連などに持ち高調整の売り圧力が表面化した。一方、海運株や原油関連株の一角に根強い買いが観測され、日経平均の下値を支えた。
 
ワクチン接種の進展に伴う経済正常化を見込んだ買いが入り、相場を下支えした。トヨタが上場来高値を更新するなど自動車関連に物色が向かったことも支援材料になった。一時は前日終値近くまで下げ幅を縮小した。
 
午後に入ると、日経平均は下げ幅を拡大した。中国・上海株などアジア株が総じて軟調に推移していることが重荷になった。中国事業の比率が高いファストリが年初来安値を付け、指数を押し下げた。下げ幅は一時200円に迫った。
 
JPX日経インデックス400は3日営業日ぶりに小幅に反落した。終値は前日比2.26ポイント安の1万7831.21だった。東証株価指数(TOPIX)は3日続伸し、0.38ポイント(0.02%)高の1975.86で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆4262億円。売買高は10億2848万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は876と、全体の約4割を占めた。値上がりは1213、変わらずは105銘柄だった。

 

 
業種別株価指数(33業種)は電気機器、その他製品、小売業が下落。海運業、卸売業、鉱業は上昇した。
 
個別では、新作ゲームタイトルの発表を巡り、断トツの売買代金をこなした任天堂やファーストリテイリングなどが大きく値を下げた。ソニーグループが軟調、東京エレクトロン、レーザーテックなども冴えない動きに。日本航空が売りに押され、リクルートホールディングスも安い。ザッパラスが値下がり率トップに売られ、ベルーナも大幅安。インフォマートも安い。
 
半面、トヨタ自動車が頑強な値動きをみせたほか、日立製作所も買いが優勢だった。日本郵船が値を上げ、ダイキン工業、ファナックも上昇した。伊藤忠商事、Zホールディングスなども高い。フォーカスシステムズは連日のストップ高で買い物を残し、タムラ製作所も値幅制限いっぱいに買われた。トレックス・セミコンダクターが大幅高に買われ、ERIホールディングスなども値を飛ばした。朝方に上場来高値を付けたエーザイは下げに転じた。
 
 
東証2部株価指数は前日比24.88ポイント高の7647.53ポイントと3日続伸した。
出来高1億1348万株。値上がり銘柄数は205、値下がり銘柄数は192となった。
 
個別ではウェルス・マネジメントがストップ高。アートスパークホールディングス、川上塗料、上村工業、サンユウ、オーナンバなど13銘柄は年初来高値を更新。日建工学、いい生活、松尾電機、Abalance、TONEが買われた。
 
一方、古林紙工、北越メタル、広島電鉄が年初来安値を更新。ジー・スリーホールディングス、東洋刃物、アルメディオ、ナガホリ、カクヤスグループが売られた。
 






 
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