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【大引け概況】


26日の日経平均株価は続伸し、終値は前営業日比135円03銭(0.35%)高の3万9233円71銭だった。2営業日連続で史上最高値を更新して終えた。
 
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前週末の米国市場でNYダウが史上最高値を更新するなど米国株も堅調地合いが続いているため、海外投資家の日本株への投資配分の引き上げなどへの思惑から買いが先行した。日経平均は前場終盤には3万9388円08銭まで上げ幅を広げる場面もあった。短期的な過熱感から利益確定売りが出たものの、先高期待は根強く、その後は3万9200〜3万9300円と高値圏でのもみ合いが続いた。
 
上昇相場をけん引してきた半導体関連には利益確定売りが出て、きょうは一方的な上値追いの展開とはならなかった。
日本が休場だった前週末までの米ダウ平均の上昇を追い風に日経平均は前場に300円近く上昇した後は伸び悩み、後場は上げ幅を100円未満に縮めた。米画像処理半導体(GPU)大手のエヌビディアの好決算を受けて、前営業日には大幅高となっていた東エレクとレーザーテクが下げたのが響いた。アドテストも売りが優勢だった。
 
ただ、きょうは医薬品の一角が大きく上昇したり、海外投資家のなかでも動向が注目されている著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米バークシャー・ハザウェイの保有比率上昇への思惑から商社株に買いが集まったりと、投資家の物色意欲は旺盛だった。
 
海外投資家の動きについて、関係者からは、グローバルに資金を運用する投資家が日本株への投資比重を引き上げるだけでも10兆円程度の買い余地が残されているとの指摘があり、これまで日本株に見向きもしなかった海外勢、買い遅れている投資家による買いも見込めるため、東京市場の需給関係は今後も良好な状態が続くだろう。ただ、日経平均は連日、過去最高値を更新するなど、短期急騰の反動から利益確定売りが膨らむことには警戒したい。
 
 

東証株価指数(TOPIX)は続伸した。終値は前営業日比12.91ポイント(0.49%)高の2673.62と、1990年2月20日以来、約34年ぶりの高値を付けた。JPXプライム150指数は続伸し、5.86ポイント(0.50%)高の1182.69と、算出以来の高値を連日で更新した。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆1119億円、売買高は18億4278万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は838と全体の約5割だった。値下がりは757、横ばいは62だった。
 
業種別株価指数(33業種)は医薬品、精密機器、銀行業、小売業などが上昇。下落は海運業、鉱業など。
 
個別では、SUMCO、川崎重工、レゾナックHDが買われたほか、ファストリ、信越化、ファナック、トヨタ、テルモが上昇した。半導体受託製造最大手TSMCの熊本工場開所式が行われたことが刺激材料となり、ふくおかフィナンシャルGも買い優勢となった。このほか、中外製薬が反発。信越化学も買われて昨年来高値を更新した。ウエルシアHDとツルハHDの統合検討が報じられて、2銘柄とも大幅高となった。また、さくらインターネットも大幅高で上場来高値を更新。
 
一方、東エレク、アドバンテストが高寄り後、2月16日高値を更新できずにマイナス圏に突入したほか、スクリーンHD、レーザーテックも売られるなど半導体株は総じて弱い。KDDI、ソニーG、ネクソン、OLCが下落した。また、足元買われていたあおぞらもさえない。





 
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