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【大引け概況】


3日の日経平均株価は大幅反発し、前週末比564円29銭(1.70%)高の3万3753円33銭と、1990年3月以来およそ33年ぶり高値を更新した。
 
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きょうの東京株式市場はリスク選好ムードの強い地合いで、日経平均は朝方から大きく買い優勢の展開で一気に水準を切り上げた。
前日の欧州株市場で主要国の株価指数が全面高だったほか、米国株市場でもハイテク株中心に買いが入り、ナスダック総合株価指数は年初来高値を更新した。これを受けて東京市場でもハイテクセクターを中心に投資資金が流入した。半導体関連への買いが目立ち全体相場を押し上げる格好に。朝方取引開始前に発表された6月の日銀短観で企業の景況感改善が確認され、市場のセンチメントを強気に傾けた。
一方、日銀の金融緩和政策は今後も続くことが予想されるなか、海外投資家とみられる資金が流入し、後場も先物主導で日経平均の強調展開が続いた。
 
日銀が発表した短観では企業の景況感を示す業況判断指数(DI)が大企業・製造業でプラス5と、前回調査から改善した。企業の景況感の改善を背景にIHIやダイキンなど機械株が買われ、相場上昇をけん引した。東証業種別株価指数では機械が3.2%高と33業種中の上昇率首位となった。
短観では企業の物価見通しの鈍化が示唆されたとあって、日銀の大規模な金融緩和策が継続するとの見方も広がった。こうした受け止めから欧州勢を中心に海外投資家の買いが再び活発になったとの指摘があった。
 
 
市場からは「米インフレ懸念が後退し、国内景気も良いとなれば、市場ムードは上向きだ。新規買いと売り方の買い戻しで需給も相当良い。ETF(上場投資信託)の分配金捻出に伴う売りへの警戒はあるが、それを見据えての買いであり、強いの一言だ」との声が聞かれた。
 
東証株価指数(TOPIX)は3営業日ぶりに反発し、32.21ポイント(1.41%)高の2320.81と、90年7月以来の高値を更新した。3日から算出が始まったJPXプライム150指数は1067.96で終えた。同指数は5月26日時点を1000としている。
 
 


東証プライムの売買代金は概算で3兆4046億円。売買高は14億1192万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1499と、全体の8割を超えた。値下がりは292銘柄、横ばいは42銘柄だった。
 
業種別株価指数(33業種)はすべて上昇した。上昇率上位は機械、電気機器、海運業など。
 
個別では、ダイキン、ソシオネクスト、アドバンテスト、レーザーテック、ディスコ、信越化、ANYCOLOR、スクリーンHD、ソニーG、ルネサス、東エレクが大幅上昇した。郵船も高かった。日産自、三菱自も買われた通期予想の営業利益に対する第1四半期の進捗率が46.3%となったピックルスHD、23年5月期業績と配当見込みを上方修正した三光合成、24年2月期業績予想を上方修正したダイセキS、24年2月期純利益と配当予想を上方修正したCSP、半導体材料の切断向け新装置を開発したと報じられたディスコ、ヤフーの検索エンジン技術に関しGoogleからの変更を検討との報道が材料視されたZHDが買われた。
 
一方、高島屋が売られた。京王が軟調でサイバーもさえなかった。
JSR、JT、楽天グループが安く、個別の材料では、上半期営業利益が25.6%減となったスター・マイカHDが軟調な展開となった。



 
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