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【大引け概況】
16日の東京株式市場は幅広い銘柄で売りが優勢となった。
日経平均株価は続落し、前日比123円28銭安の2万1680円34銭とおよそ2週間ぶりの安値で終えた。
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 画像処理半導体大手の米エヌビディアが15日発表した売上高見通しがアナリストによる予想を下回ったことを嫌気し、電機を中心とする幅広い銘柄に売りが出た。半導体産業は世界景気との連動性が強いとされることから、東京株式市場では「米国を中心に先進国の景気が減速に向かう」との警戒感が広がった。
東エレクや信越化といった半導体関連株が売られた。ファンドを通じてエヌビディアに出資するソフトバンクも下げ、日経平均の重荷となった。

週末とあって買値を上回った銘柄を売り、利益を確定する投資家も多かった。
一時2万1663円99銭(前日比139円63銭安)まで下げ幅を拡大し、大引けにかけて安値圏で推移した。なかで半導体関連株中心に軟調だった。
 
市場からは「後場後半の下げは、これといった不安材料が出た訳ではないが、板が薄いなかを先物売りに押されたようだ。
週末で売りが出やすい面はあろう。ただ、日経平均の日足は値幅が縮まりつつあり、三角もち合いをイメージさせる」との声が聞かれた。
 
為替が小幅の円高・ドル安に動いたことも市場心理を冷やし、東証1部全体で買い注文は少なかった。
 
JPX日経インデックス400は続落した。終値は前日比79.06ポイント安の1万4427.81だった。東証株価指数(TOPIX)も続落し、9.67ポイント安の1629.30で終えた。
 
東証1部の出来高は14億2466万株、売買代金は2兆5593億円。騰落銘柄数は値上げが利607銘柄、値下がり1442銘柄、変わらず63銘柄。
 
 
業種別株価指数(全33業種)はその他製品、情報・通信業、電気機器などが下落し、小売業、陸運業、鉱業は上昇した。
 
個別では、エヌビディアの8〜10月期のゲーム用プロセッサー売上高が前年同月比から減少したのを受け、供給先の1つである任天堂が大幅安となった。ソフトバンクグループも軟調。東京エレクトロン、SUMCOなど半導体関連株の下げもきつい。昭和電工、ダイキン、TDK、ファナック、安川電も安い。イーレックスが大幅安、日総工産も急落した。日本管理センターは値下がり率トップに売り込まれた。KYB、スルガ銀行が安く、ツガミも下値を探った。
 
一方、ファストリやユニファミマは上昇した。医薬品の中外薬や通信のKDDIといった好業績の内需・ディフェンシブ株に対する買いは相場の下支え要因となった。
日本郵政も底堅さをみせた。アイロムグループ、TOKYO BASEが大幅高、ゲオホールディングスも値を飛ばした。大日本住友製薬が物色人気となり、チェンジ、ネクステージも上昇した。コロプラ、IDOMも買いを集めた。

 
東証2部株価指数は前日比79.72ポイント安の7279.66ポイントと反落した。出来高1億2710万株。値上がり銘柄数は140、値下がり銘柄数は298となった。
 
個別では、三井金属エンジニアリング、富士古河E&C、ブルボン、カワニシホールディングス、アイケイなど54銘柄が年初来安値を更新。RVH、リミックスポイント、ビットワングループ、フォーシーズホールディングス、野崎印刷紙業が売られた。
 
一方、京進、JFEシステムズ、ラピーヌが年初来高値を更新。MRKホールディングス、相模ゴム工業、新内外綿、フジオーゼックス、いい生活が買われた。


 
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