動画再生
【大引け概況】

14日の日経平均株価は4営業日ぶりに大幅反落し、前営業日比616円49銭(2.23%)安の2万7079円59銭で終えた。
本日のマーケット動画
時間:00:00:48 容量:10.79M

過去のマーケット動画はこちら
 
きょうの東京株式市場は、リスク回避の売り圧力が一気に強まる展開となり、前場は日経平均が2万7000円大台を割り込んで推移する時間帯が長かった。前週後半に米国株市場でNYダウやナスダック総合株価指数がいずれも2営業日続けて大幅安に売り込まれ、これを引き継ぐ展開となった。
 
注目された1月の米消費者物価指数(CPI)の上昇率が前年同月比7.5%と市場予測を上回り、約40年ぶりの高い伸びを記録。これを受けFRBのタカ派色が一段と強まることへの警戒感が高まったほか、ロシアのウクライナ侵攻が近いとの思惑も買い手控え要因となった。
一方、地政学リスクが影響してWTI原油先物価格は高騰し、企業収益への影響も懸念されている。後場はやや下げ幅を縮めたが、アジア株全面安のなかで日経平均も600円超の下げで着地している。
朝方から景気敏感株をはじめ幅広い銘柄に売りが広がった。日経平均の下げ幅は700円を超えて心理的な節目の2万7000円を下回る場面があった。
 
緊迫するウクライナ問題をめぐって12日に開いたバイデン米大統領とロシアのプーチン大統領との電話協議は平行線をたどり、解決に向けた進展はみられなかった。ロシアのウクライナ侵攻は時間の問題との見方が強まり、運用リスクを避ける動きが加速した。市場では「軍事的な緊張が一段と強まる可能性があり、当面は相場の重荷になる」)との見方があった。
 
米連邦準備理事会(FRB)が金融政策の正常化を急ぐと改めて意識されたことも、投資家心理の悪化につながった。10日発表の1月の米消費者物価指数(CPI)は前年同月比7.5%の上昇と約40年ぶりの高い伸び率で、米金利の先高観が東京市場で半導体関連などグロース(成長)株の売りにつながった。
 
一方、午後に日経平均は下げ渋った。東証株価指数(TOPIX)の午前終値が前営業日に比べ2.02%安となり、日銀による株価指数連動型上場投資信託(ETF)の買い入れが意識された。日経平均が午前に心理的な節目の2万7000円を下回っていたことで、下値で買い戻しが入りやすかった面もあった。
 
TOPIXは4日ぶりに大幅に反落し、前営業日比31.96ポイント安の1930.65で終えた。JPX日経インデックス400も大幅反落した。
 
東証1部の売買代金は概算で3兆1992億円。売買高は13億7981万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1606と、全体の約7割を占めた。値上がりは507銘柄、変わらずは69銘柄だった。
 
業種別では、ゴム製品、精密機器、電気機器が下落率上位だった。一方、鉱業、石油・石炭製品、不動産業が上昇率上位だった。
 
個別では、売買代金トップのレーザーテック、売買代金2位の東京エレクトロンをはじめ半導体製造装置関連株が売られたほか、ソニーグループ、ソフトバンクグループ、エムスリー、ZHDなども安い。村田製作所なども大きく値を下げた。キーエンスの下げも目立った。ブリヂストンが下落。ファーストリテイリングも安い。セレスがストップ安に売られ、ラクスも急落。シスメックス、メドピア、ネットプロテクションズホールディングスなども大幅安。アドテスト、ソフトバンクグループ(SBG)も安い。
 
半面、原油相場の上昇を背景にINPEXが買われ、出光興産やENEOSも上昇した。住友金属鉱山も高い。オリエンタルランドも堅調。三菱UFJフィナンシャル・グループがしっかり。三菱地所も上昇した。ソウルドアウト、飯野海運、フロンティア・マネジメントがストップ高。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスも大幅高となった。
 
 
東証2部株価指数は前営業日比79.23ポイント安の7229.29ポイントと3日ぶり反落した。
出来高1億2659万株。値上がり銘柄数は131、値下がり銘柄数は289となった。
 
個別では、湖北工業がストップ安。クロスプラス、丸順、日創プロニティ、サイオス、田岡化学工業など13銘柄は昨年来安値を更新。ヴィスコ・テクノロジーズ、IJTT、フライトホールディングス、ユーピーアール、東京ラヂエーター製造が売られた。
 
 一方、那須電機鉄工がストップ高。松尾電機は一時ストップ高と値を飛ばした。エスティック、テクノスマート、日本ハウズイング、岡本工作機械製作所、兵機海運が買われた。

 
※ 株式投資は全て自己責任でお願いします。当サイトの掲載事項において損失をされた場合も当方は一切の責任を負いかねます。