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【大引け概況】

8日の日経平均株価は3日ぶり反落した。前週末比212円03銭安の2万1534円35銭で取引を終了した。
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前週末の米株安を受け利益確定の売りが優勢となった。中国・上海株などアジア株安も投資家のセンチメントを悪化させる要因となった
国内の投資信託による売りや、経済統計の弱さを嫌気した売りも重荷となった。
 
朝方に発表された国内の機械受注が市場予想を下回ったことも「景気先行きの不透明感を強めた」といい、機械株の売り手掛かりとなった。日経平均の下げ幅は240円を超え節目の2万1500円を下回る場面があった。
また、国内投信による売りも相場を下押しした。指数連動型上場投資信託(ETF)を運用する国内の投信が決算日を迎え、分配金を捻出する目的の売りを出した。
 
市場では「日銀の買い入れでETFの口数が増え、分配金捻出の売りが相場に与える影響が増している」との声が聞かれた。5月の機械受注や6月の街角景気の内容が振るわず日本株の売りを促した。
「米利下げ期待を過度に織り込んだ反動もあろうが、円が再び強含み、中国株安などマイナス要因が多く、上を買う材料が見当たらない。とりあえず今晩の米国株動向を見極めたいところだ」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は反落した。終値は前週末比124.72ポイント安の1万4036.73だった。東証株価指数(TOPIX)も3営業日ぶりに反落し、前週末比14.18ポイント安の1578.40で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で1兆6953億円。売買高は10億7838万株だった。値下がり銘柄数は1676銘柄、値上がり402銘柄、変わらず69銘柄だった。
業種別株価指数(33業種)は、水産・農林業、医薬品、繊維製品の下落が目立った。上昇はゴム製品、鉱業、銀行業の3業種だった。
 
個別では、第一三共、中外薬、アステラスなど医薬品株の下げが目立った。ソフトバンクGも軟調、ファーストリテ、任天堂、ソニー、トヨタ自が安い。インドでの政策期待が後退したスズキや決算が嫌気されたイオンやオンワードHDは揃って4%超下落した。また、富士興産がストップ高を付けた後に大きく値を下げた。ファナック、ダイキンも売られた。
 
一方、東エレク、三菱UFJ、7&iHDは小幅に上昇。日東電、ルネサス、MS&AD、T&Dも買われた。ウエルシアHDは第1四半期の大幅増益決算が好感された、また日本通信も急反発した。

東証2部株価指数は反落した。前週末比37.44ポイント安の6680.40ポイントだった。
出来高8583万株。値上がり銘柄数は182、値下がり銘柄数は230となった。
 
個別では、大和が年初来安値を更新した。Jトラスト、サンセイ、セイヒョー、オーミケンシ、マルゼンが売られた。
 
一方、FUJIKOH、北日本紡績、川上塗料、東京インキ、中西製作所など13銘柄が年初来高値を更新した。セーラー万年筆、ヤシマキザイ、ピーエイ、フライトホールディングス、ダイヤモンドエレクトリックホールディングスが買われた。
 
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