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【大引け概況】
2日の日経平均株価は6営業日ぶりに反発した。終値は前週末比201円12銭高の2万1344円08銭だった。
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新型肺炎の拡大を警戒した売りが先行し、下げ幅は300円を超える場面があった。中国の景気指標の悪化や円高・ドル安進行が輸出関連株の売りを促した。ただ、日銀総裁談話をきっかけに買い戻しが優勢になり、切り返した。中国株の上昇も支援材料だった。
日経平均の値幅(高値と安値の差)は758円と、2018年2月6日以来約2年1カ月ぶりの大きさだった。
 
日銀は2日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて「潤沢な資金供給と金融市場の安定確保に努めていく方針だ」との総裁緊急談話を発表した。米連邦準備理事会(FRB)の利下げ観測も浮上するなど、協調金融緩和への期待が強まり買い戻しが優勢になった。
 
2日の中国・上海総合指数が景気刺激策への期待で上昇したほか、日銀が上場投資信託(ETF)買い入れを実施するとの観測も相場を支え、一時は450円高の2万1593円まで上げた。
 
市場からは「テクニカル的にみても、いったん反発しておかしくないところだが、新型肺炎リスクについては依然不透明だ。戻れば売りが出てくるとみられ、もう一度安値を試しにいく可能性も否定できない。ボラティリティ(株価変動性)が落ち着くには時間が掛かる」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は6営業日ぶりに反発。終値は前週末比107.35ポイント高の1万3691.63だった。東証株価指数(TOPIX)は6営業日ぶりに反発し、15.00ポイント高の1525.87で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で3兆5219億円。売買高は20億3515万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1892と、全体の87.5%を占めた。値下がりは240、変わらずは29だった。
 

業種別株価指数(全33業種)では、サービス業、水産・農林業、小売業の上昇が目立った。下落は保険業、電気・ガス業、鉄鋼など。
 
個別では、ソニー、東エレク、キヤノン、任天堂、アドテスト、エムスリーが堅調。トヨタ、武田は小幅高。日水、マルハニチロや味の素がしっかり。OLCが値を上げ、ファーストリテ、リクルートHDも買われた。ソフトバンクG、ソニー、リクルート、第一三共が高い。
 
半面、東京海上、三井物、東京ガスが軟調。三菱UFJ、三井住友、東京海上、第一生命HDもさえない。KDDIが小甘い。日本製鉄、JFEが値を下げ、資生堂、中外薬、旭化成が売られた。
 
東証2部株価指数は前週末比206.58ポイント高の6260.19ポイントと7日ぶり反発。
出来高7172万株。値上がり銘柄数は370、値下がり銘柄数は98となった。
 
個別では、ファーマフーズ、インスペック、カワセコンピュータサプライ、ビート・ホールディングス・リミテッドがストップ高。アウンコンサルティング、ノダは一時ストップ高と値を飛ばした。アイスタディは昨年来高値を更新。ピーエイ、セーラー万年筆、兼松エンジニアリング、日本パワーファスニング、ウインテストが買われた。
 
一方、アイスタディ、小島鉄工所がストップ安。省電舎ホールディングス、工藤建設、南海辰村建設、中央ビルト工業、ツヴァイなど120銘柄は昨年来安値を更新。ギグワークス、マナック、大丸エナウィン、赤阪鐵工所、マーチャント・バンカーズが売られた。
 
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