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【大引け概況】


1日の日経平均株価は3日ぶりに大幅反発し、終値は前日比744円63銭高の3万9910円82銭だった。2月27日に付けた過去最高値(3万9239円)を上回り、3日ぶりに最高値を更新した。

 
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前日の米株式市場では、NYダウが4日ぶりに反発したほか、ナスダック指数は21年11月以来、約2年3カ月ぶりに最高値を更新した。半導体関連などハイテク株が上昇した流れを引き継ぎ、この日の東京株式市場も日経平均株価は値を上げてスタート。寄り付きは88円高だったが、その後、上昇幅を順調に切り上げ午後2時50分過ぎには一時824円高の3万9990円まで上昇し、初の4万円乗せにあと10円程度にまで迫った。結局、4万円乗せはお預けとなったが、終値で3日ぶりに最高値を更新した。
 

前日の米株式市場では半導体関連株への買いが目立ち、ナスダック総合株価指数の終値は1万6091と過去最高値を更新した。東京株式市場では朝方から東エレクやアドテストなど主力の半導体関連株が軒並み高となった。海外短期筋による株価指数先物への買い戻しが一段高に弾みをつけたとの見方も多く、ファストリやソフトバンクグループ(SBG)など日経平均の寄与度が大きい銘柄の上昇も目立った。
 
日経平均の2月の上昇幅は2879円と月間での上昇幅として2020年11月以来、3年3カ月ぶりの大きさだったが、半導体関連株の急伸や外国為替市場での円安基調などを背景とした日本株の先高観は根強く、高値の「達成感」を意識する投資家は少ないとの見方があった。月末のリバランス(資産の再配分)を通過した買い安心感も支えとなっているとの声も聞かれた。

きょうの日経平均の上げ幅744円のうち、東エレク、ファーストリテ、アドバンテス、信越化の4銘柄で約350円を占め、指数寄与度の大きい銘柄の上昇が相場を支えており、ここからさらに上昇するには、物色対象の広がりが重要との声が聞かれる。また、来週にはパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の議会証言や雇用統計など重要イベントが多いことも様子見ムードを強める要因になると予想される。

 
 
東証株価指数(TOPIX)は続伸した。終値は33.69ポイント(1.26%)高の2709.42と1990年2月以来、約34年1カ月ぶりの高値をつけた。JPXプライム150指数は4日ぶりに反発し、16.01ポイント(1.36%)高の1195.20と算出以来の高値を更新した。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆1146億円、売買高は17億9096万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は805、値下がりは805と同数。横ばいは47だった。
 
業種別株価指数(33業種)では鉱業、石油・石炭製品、電気機器の上昇が目立った。下落はパルプ・紙、空運業、小売業など。
 
個別では、東エレクが2月16日につけた上場来高値を更新する大幅高となったほか、中外薬やトヨタも上昇した。信越化、リクルート、TDKが買われた。日本製鋼所、ニコン、川崎汽船、三菱地所と幅広い業種が買われた。他では、AI関連のさくらインターネットが大商いで急伸したほか、半導体関連のTOWAが一部証券会社のレポートを材料に買われた。
 
一方、セブン&アイやイオンは売りが優勢だった。総務省が行政指導を行うと報じられたラインヤフーが売り優勢となったほか、サッポロHD、サイバーエージ、住友ファーマ、あおぞら銀行がさえない。


 
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