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【大引け概況】


8日の日経平均株価は大幅に反発し、大引けは前日に比べ634円98銭高の2万8065円28銭だった。8月31日以来およそ1週間ぶりに2万8000円台を回復した。上げ幅は8月12日(727円)以来の大きさ。
 
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寄り付きから大きく買い優勢に傾いたが、その後も日経平均は一貫して株価水準を切り上げる展開をみせた。前日の米国株市場では、WTI原油価格が急落をみせたことなどで過度なインフレ警戒感が後退、米長期金利の低下を受けハイテク株中心に買い戻しが入った。これを受けて東京株式市場もリスク選好の地合いとなり、指数寄与度の高い大型株を中心にショートカバーが全体を押し上げた。
 
米国でインフレ懸念が和らぐとの思惑から前日の米国株式相場が上昇した流れを引き継ぎ、朝方から株価指数先物に断続的な買いが入った。9日に株価指数先物・オプション9月物の特別清算指数(SQ)の算出を控えることも、思惑的な買いを誘った。
 
日本時間8日の米株価指数先物が上昇しているのも支援材料となり、日経平均は午後も一段高となった。日経平均は前日に1カ月半ぶりの安値を付け、200日移動平均(7日時点、2万7467円)を割り込んでいたとあって、短期的な反発を見込んだ買いも入りやすかった。
 
日本時間8日夜に開かれる欧州中央銀行(ECB)理事会では、大幅利上げを決めるとの予想が多い。米連邦準備理事会(FRB)も利上げを続けており、金融引き締めによる世界的な景気減速への懸念がくすぶっている。
 
市場では「世界経済の先行き不透明感から長期資金が入りづらいなか、短期資金に振り回される展開が続く可能性がある」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400、東証株価指数(TOPIX)も上昇した。TOPIXは41.97ポイント(2.19%)高の1957.62で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆9818億円、売買高は12億765万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1703と全体の9割を超えた。値下がり銘柄数は103、変わらず銘柄数は31だった。
 
 
業種別株価指数(33業種)は精密機器、空運業、医薬品、電気機器、化学が上昇率上位。下落は鉱業のみ。
 
個別では、円安・ドル高基調が追い風となり、SUBARUが年初来高値を更新。日本郵船など海運株が大きく上昇し、売買代金トップとなったレーザーテックや東京エレクトロンなど半導体製造装置関連も高い。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも値を上げた。ソニーグループ、キーエンス、ダイキンも買いを集めた。ファーストリテイリングが買われ、オリエンタルランドも上値を追った。国際紙パルプ商事、アイルが急騰、KLabも物色人気。レノバ、インフォマートも値を飛ばした。
 
 半面、INPEX、三井不動産が冴えず、川崎重工業も売りに押された。三井松島ホールディングスも値を下げた。アイモバイルが大きく売られたほか、パーク24、JMDCなども安い。
 
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