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【大引け概況】
9日の日経平均株価は大幅に続落し、前週末比1050円99銭安の1万9698円76銭で終えた。
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終値ベースでの2万円割れは昨年来安値を付けた19年1月4日(1万9561円)以来、1年2カ月ぶり。下げ幅は18年2月6日(1071円)以来、2年1カ月ぶりの大きさだった。
前週末の米主要株価指数が下落した上、9日早朝には為替相場が大きく円高・ドル安に振れたため、東京株式市場は朝から全面安となった。米国株の先物が時間外取引で急落し、アジアの主要株価指数も軒並み下落するなど世界的に株を売る動きが強まる中で日本株もじり安歩調となった。
 
原油安と円高の急速な進行がリスク回避目的の売りに拍車をかけた。
石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどの非加盟産油国による協調減産強化に向けた交渉が決裂したうえ、サウジアラビアが4月に増産を検討しているとの報道を受け、米原油先物相場が時間外取引で急落した。産油国の財政悪化によって、株式などの資産を売却する動きが加速するとの警戒感が高まった。東京外国為替市場で円相場が一時1ドル=101円台まで急上昇し、採算悪化懸念から輸出関連の主力株も軒並み売られた。日経平均の下げ幅は1200円を超す場面もあった。
 
午後に財務省と金融庁、日銀の3者会合が同日夕方に開かれると伝わり、政策対応などの思惑が浮上すると日経平均はやや下げ幅を縮めた。
 
新型コロナウイルス感染の事態は収束するめどが立たず、企業の先行きの業績が不透明になっている。このため、株価が大きく下げても割安さは感じにくいようで、午後も大幅安で推移する銘柄が多かった。しばらく下値模索は続きそうだ。
 
JPX日経インデックス400は続落。終値は前週末比731.81ポイント安の1万2524.35だった。東証株価指数(TOPIX)は続落し、終値は82.49ポイント安の1388.97と昨年来安値を更新した。16年11月11日以来、およそ3年4カ月ぶりの安値を付けた。
 
東証1部の売買代金は概算で3兆4646億円。売買高は25億1847万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は2138と過去最多を記録し、全体の約98.8%を占めた。値上がりは22銘柄、変わらずは3銘柄だった。
 
業種別株価指数は33業種すべて下落した。鉱業、銀行業、証券・商品先物取引業、鉄鋼、石油・石炭製品、非鉄金属の下落率が大きかった。
 
9日に東証1部に新規上場したフォーラムEは公募・売り出し価格(1310円)を280円(21.4%)下回る1030円で初値を付けた。終値は810円だった。
 
 
個別では、国際石開帝石などの石油関連銘柄の下げが目立った。ソフトバンクグループが大幅に売り込まれたほか、ファーストリテイリングも急落。世界的な金利低下が進み、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクの下げも目立つ。東京エレクトロン、キーエンス、村田製作所、日本電産なども下落した。ジーンズメイトが値下がり率トップに売られ、エスクリも急落。HEROZ、カーブスホールディングスなどはストップ安となった。
 
半面、ニチレイが逆行高となったほか、KDDIもしっかり。エーザイも買いが優勢だった。キャリアインデックスが上昇、ティーライフは大幅高、日本ペイントホールディングス、シナネンホールディングスも強さを発揮した。
 
 
東証2部株価指数は前週末比429.93ポイント安の5658.57ポイントと3日続落。
出来高9268万株。値上がり銘柄数9に対し、値下がり銘柄数が465と、全面安商状となった。
 
個別では、アイスタディ、ファーマフーズ、インスペック、日本抵抗器製作所、フォーバルテレコムがストップ安。川本産業、フライトホールディングス、児玉化学工業、ラオックス、杉村倉庫は一時ストップ安と急落した。JESCOホールディングス、KHC、中外鉱業、三井金属エンジニアリング、工藤建設など234銘柄は昨年来安値を更新。ウェルス・マネジメント、天昇電気工業、レオクラン、マナック、恵和が売られた。
 
一方、Abalanceが一時ストップ高と値を飛ばした。ラピーヌは昨年来高値を更新。ウイルコホールディングス、さいか屋、北日本紡績、東亜バルブエンジニアリング、要興業が買われた。
 
 
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