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【大引け概況】


9日の日経平均株価は続伸し、終値は前日比426円09銭(1.08%)高の3万9773円13銭だった。

 
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きょうは買い優勢のなかも前場は気迷いムードが漂っていた。前日の米国株市場では3月の米消費者物価指数(CPI)の発表を10日に控え、様子見のなかNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに小幅な値動きに終始しており、東京株式市場でも方向感がつかみにくかった。ただ、米長期金利の上昇を背景に外国為替市場でドル高・円安が進んだことはハイテク株を中心に追い風材料に。後場に入ると先物主導で日経平均は次第高の展開に変わった。金や銅などコモディティ価格の上昇を背景に非鉄株などにも買いが目立った。
商いが乏しいなかで大引けにかけて株価指数先物に短期筋の買いが入り、この日の高値で引けた。
 
米商務省は8日、半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造(TSMC)が米アリゾナ州に建設する新工場に補助金を支給すると発表した。製造装置の引き合いが高まるとの思惑から東エレクやスクリン、レーザーテクなどが買われた。
 
著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが円建て社債の発行を準備していることが9日わかった。バークシャーは日本の5大商社株を買い進めており、三井物や住友商、三菱商に思惑的な買いが入った。資源価格の上昇を追い風に、非鉄金属株も高かった。
 
日経平均は続伸したものの、25日線水準での上値の重い展開となった。米CPIや卸売物価指数(PPI)などのインフレ指標に注目している。両指標が市場予想を上回り、インフレに対する見方が強まれば、早期の利下げ観測の後退につながり、米国市場も不安定な値動きを強いられる可能性がある。それ故に、結果を見極めたいと考える投資家は多いだろう。
 

東証株価指数(TOPIX)は続伸した。終値は26.37ポイント(0.97%)高の2754.69だった。JPXプライム150指数は続伸し、11.82ポイント(1.00%)高の1193.08で終えた。
 
8日の米主要株価指数が高安まちまちで手掛かりに乏しく、商いは低調だった。東証プライムの売買代金は概算で3兆9596億円と、1月30日以来、およそ2カ月ぶりに節目の4兆円を下回った。売買高は15億5143万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1155。値下がりは441、横ばいは56だった。
 
業種別株価指数(33業種)は非鉄金属、卸売業、空運業、不動産業などが上昇した。下落はパルプ・紙、医薬品など。
 
個別では、レーザーテック、東京エレクトロンが買われ、ディスコ、アドバンテストなども値を上げた。信越化学工業、安川電、菱地所も上昇した。前日に続き売買代金首位のソシオネクストは小幅ながらプラス圏で着地。野村マイクロ・サイエンスはストップ高人気。このほか、安川電機が値を飛ばし、さくらインターネットが商いを膨らませ値を飛ばした。株価低位のリソー教育も値幅制限いっぱいに買われた。ジャステック、RS Technologiesも急騰した。
 
半面、ルネサスエレクトロニクスが売りに押され、ロームは大幅安、キーエンスも軟調だった。ソフトバンクグループ(SBG)が冴えず、第一三共、ニトリホールディングス、ヤクルト本社が安く、マニー、朝日インテック、ウエルシアホールディングスなども値を下げた。



 
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