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【大引け概況】


5日の日経平均株価は3営業日ぶりに小幅に反落し、終値は前日比11円60銭(0.03%)安の4万0097円63銭だった。

 
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前日の米国株市場でNYダウ、ナスダック総合株価指数ともに軟調だったことを受け、朝方は日経平均が下値を探る展開を余儀なくされた。だが売り一巡後は押し目買いが優勢となり、後場に入り上昇に転じる場面もあった。
これまで相場を牽引してきた半導体主力株に利益確定売りが目立ち、日経平均に下落圧力を加えたが、一方で建設や銀行などの内需株が堅調な値動きを示し、全体も下値抵抗力を発揮する格好となった。
 
海外投資家とみられる大口の買いが観測されている。建設や銀行、証券といった割安株への買いは続いた。中小型株は強い動きを示すものが多く、値上がり銘柄数が900超となり値下がり銘柄数を上回った。TOPIXは後場の取引で終始プラス圏で推移した。全体売買代金は5兆円を上回るなど引き続き活況だった。
 
足元で上昇が目立っていたアドテストや信越化など半導体関連への一角に売りが強まると、日経平均は10時半ごろに270円ほど下げる場面があった。ただ、朝方の売り一巡後は割安株が上昇する形で、相場を下支えした。4日に株主還元の強化策を発表した大林組が大幅高となり、午後には一時、制限値幅の上限(ストップ高水準)まで買われた。同業他社にも株主還元策の強化の動きが広がるとの思惑から大成建や鹿島など建設株が軒並み急騰。三菱UFJなどメガバンクも上昇するなど、割安株を物色する動きが引き続き活発だった。
 
日経平均は午後に上昇に転じると、上げ幅を120円近くまで広げる場面があった。目立った新規の買い材料は観測されなかったが、「上昇相場に取り残される恐怖心から海外投資家や一部国内勢が買いを強めた」との見方があった。ファストリやソフトバンクグループ(SBG)、トヨタ、TDKなど主力株の一角が上げ幅を広げ、日経平均を押し上げた。


 


 
東証株価指数(TOPIX)は反発した。終値は前日比13.65ポイント(0.50%)高の2719.93と1990年2月以来、約34年ぶりの高値を更新した。JPXプライム150指数は3日続伸し、3.11ポイント(0.26%)高の1199.78と、算出来の高値で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で5兆1039億円、売買高は17億4166万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は670。値上がりは931、横ばいは56だった。
 
業種別株価指数(33業種)では倉庫・運輸関連業、海運業、不動産業の下落が目立った。上昇は建設業、証券・商品先物取引業、鉱業など。
 
個別では、アドバンテスト、スクリーンHD、レーザーテックなど半導体銘柄の一角が上げ一服となったほか、ディー・エヌ・エー、エムスリー、東京建物、エーザイ、TOTO、ダイキン、京セラ、アステラスが売られた。
 
一方、配当方針変更に伴う増配を発表したことから大林組がストップ高。大林組の急騰が刺激材料となり、鹿島、大成建設、清水建設も買われた。このほか、フジクラ、コマツ、富士通が買い優勢となった。豊田通商、デンソー、ニトリHDが上昇した。
 
なお、日経平均の構成銘柄の定期見直しで除外される宝ホールディングス、大平洋金属は売られたが、住友大阪セメントは上昇。一方、新規で組み入れられるZOZO、ディスコ、ソシオネクストは総じて買われた。

 
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