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【大引け概況】


15日の日経平均株価は反落した。終値は前週末比290円75銭(0.74%)安の3万9232円80銭と、きょうの高値で終えた。

 
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きょうはリスク回避目的の売りがかさみ、日経平均株価は大きく下値を探る展開で始まった。前週末の米国株市場では、中東でのイランとイスラエルの対立が一段と緊迫化するなか、地政学リスクを嫌気してハイテク株を中心に幅広く売り込まれる地合いとなった。これを受けて東京株式市場でも投資家のセンチメントが急速に弱気に傾き、朝方は先物主導の売り圧力も加わり、日経平均の下げ幅は700円を超える下げで、フシ目の3万9000円大台を割り込む場面もあった。東エレクやアドテストなどに売りが出た。中東を巡る地政学リスクの悪化を受けて、原油価格の高止まりに伴うインフレの長期化および米利下げ開始時期の遅れが意識されたことも株式相場の重荷となった。
 
ただ、その後は買い戻しや押し目買いが入り漸次下げ渋る展開となった。3万9000円台前半は上値も重く戻り足も限られ、結局300円近い下げで着地した。
 
売り一巡後は下げ幅を縮小した。主要7カ国(G7)の首脳らはイランからの攻撃を受けたイスラエルに自制を呼びかけている。イスラエルは攻撃の大半を迎撃したほか、イランもこれ以上の攻撃を継続しない意向を示しており、市場では「いったん事態の深刻化に歯止めがかかるとの期待もあり、下値で押し目買いが入った」との見方があった。日本時間15日の米株価指数先物がプラス圏で推移し、同日の米株式相場が持ち直すとの観測も投資家に一定の安心感を与えた。
 
中東情勢については、イランは攻撃を継続する意志はないと表明しているほか、イスラエルも報復は自制しており、足元では小康状態となっている。ただ、今後、連鎖的な攻撃が行われれば、世界的にリスク回避の動きが強まる懸念は残り、引き続き警戒が必要だろう。また、米国では15日、4月のニューヨーク連銀製造業景気指数や3月の小売売上高の発表が予定されている。インフレ長期化懸念が拭えないなか、市場予想を上回る強い結果となれば、ドル買いが再度加速する可能性もあり、為替の動きにも警戒する必要があろう。

 
 

 
 
東証株価指数(TOPIX)は3営業日ぶりに反落した。終値は6.44ポイント(0.23%)安の2753.20だった。JPXプライム150指数は反落し、4.77ポイント(0.40%)安の1186.25で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆9857億円と、3営業日ぶりに4兆円を下回った。売買高は16億886万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は910。値上がりは690、横ばいは52だった。
 
業種別株価指数(33業種)は医薬品、空運業、情報・通信業、その他製品などが下落。上昇は電気・ガス業、海運業など。
 
個別では、売買代金トップのレーザーテックが大きく値を下げたほか、ソシオネクスト、ディスコなどがいずれも下値を探る展開。ファーストリテイリングも軟調。アステラス製薬も大幅安となった。ソニーグループが冴えず、ソフトバンクグループ、高島屋、荏原も値を下げた。パソナグループ、ジンズホールディングスがストップ安となり、マネーフォワードも急落した。
 
半面、売買代金2位にランクインした東京電力ホールディングスや関西電力、北海道電力など電力株が買われ、半導体関連ではローツェが逆行高と気を吐いた。三菱重工業や郵船もしっかり。IDOM、テラスカイ、ベイカレント・コンサルティング、Gunosyがストップ高に買われる人気となった。ビックカメラ、RPAホールディングスも物色された。

 
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