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【大引け概況】
2日の日経平均株価は大幅に反落した。前日比453円83銭安の2万1087円16銭で取引を終了した。
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下げ幅は3月25日(650円)以来、約4カ月ぶりの大きさで、令和に入り最大となった。約2週ぶりに節目の2万1000円を下回るなど全面安の展開となった。
 
米国による中国への制裁関税の拡大を嫌気して前日の米国株が下落した流れを受けて、幅広い銘柄が値下がりした。一時1ドル=106円台後半まで円高・ドル安が進むと、円高が海外事業の採算悪化につながる輸出関連株を中心に売りが厚みを増した。
中国・上海などアジア主要市場で株価が軒並み下落したことや、時間外取引での米株先物の軟調も株安要因となった。
 
TDKや日東電など電子部品株に売りが膨らんだほか、鉄鋼や海運など景気敏感株が売られた。また、13時25分にトヨタが2020年3月期の連結純利益見通しを下方修正したことで反落、これを受けて輸出関連株の売りが加速した。
 
市場では「短期売買を得意とする海外の投資ファンドが売りを出したが、買い手は少なく、株価が急落した。トランプ表明をきっかけに売り圧力が増幅されたが、米中問題という不透明感が晴れないのはやはりネックだ。短期的な戻りがあるかもしれないが、為替が不安定で下値を探る可能性の方が高いようだ」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は大幅に反落した。終値は前日比286.15ポイント安の1万3663.57だった。東証株価指数(TOPIX)も大幅に反落し、33.89ポイント安の1533.46で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆8250億円、15億4404万株だった。値下がり銘柄数は1994、値上がりは129、変わらず26だった。
業種別株価指数は全33業種が下落。銀行業が今年最安値を更新したほか、電気機器、輸送用機器など主要業種の下げが目立った。
 
個別では、トヨタ、ホンダ、日産、マツダの自動車株が安い。原油価格の急落を受けて国際石油開発帝石や石油資源開発が大幅安となった。日本製鉄、川崎汽が売られた。村田製作所やTDK、ファナック、安川電機が下げ、アドバンテストやSUMCOなど半導体関連株も下落した。ソフトバンクグループやファーストリテイリングも値を下げ、ソニーが続落した。
 
半面、花王、コナミHD 、NECが上昇した。伊藤忠商事、アンリツが高く、好決算が評価されイビデンやカプコン、カシオ計算機が買われた。
 
東証2部株価指数は4日ぶり反落した。前日比84.42ポイント安の6641.71ポイントだった。出来高1億6158万株。値上がり銘柄数は77、値下がり銘柄数は351となった。
 
個別では、高砂鐵工、ササクラ、キョウデン、三社電機製作所、富士通フロンテックなど9銘柄が年初来安値を更新した。あじかん、キーウェアソリューションズ、石井表記、エスティック、大和重工が売られた。
 
一方、フォーシーズホールディングス、ウインテストが年初来高値を更新した。アオイ電子、ヤシマキザイ、ハイパー、日本伸銅、丸尾カルシウムが買われた。
 
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