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【大引け概況】


26日の日経平均株価は反発し、前週末比170円62銭(0.65%)高の2万6405円87銭で終えた。
 
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薄商いのなかも終始買いが優勢で、日経平均株価は2万6000円台前半で売り物をこなし頑強な値動きとなった。前週末の米国株市場でNYダウなど主要株価指数が揃って堅調な値動きをみせていたことから、これを受けて東京株式市場でも投資家のセンチメントが改善した。半導体関連の主力銘柄に買い戻しが入ったほか、原油市況上昇を背景に資源エネルギー関連株などが買われる展開となった。
 
日経平均株価はここ最近急速に水準を切り下げていたこともあり、目先突っ込み警戒感からの買い戻しや押し目買いが入り全体相場を押し上げる格好に。ただ、きょうは海外投資家の参戦が見込めず商い自体は記録的な低水準となった。全体売買代金は1兆8000億円弱で今年4月のプライム市場再編後としては最小だった。
 
日経平均は前週に1200円超安と短期間で急速に下落したため、このところ下げが目立った自動車や半導体関連株に見直し買いが入った。資源高を背景とした前週末の米株高を受け、東京市場でも鉱業や商社などの関連銘柄に物色が向かった。一方、前週に大幅上昇した銀行や保険株には利益確定の売りが出た。
 
26日は欧米や香港市場が休場。東京市場で海外勢の取引参加者が少なく、国内勢の持ち高調整や個人投資家による短期目線の売買が中心との見方があった。日経平均は朝方に一時200円超上昇したが、積極的に上値を追う材料は乏しかった。
 
市場からは「前週の下げと比べると、戻りは鈍い。ただ、材料面から買い上がる状況にはなく、一方で再び売り急ぐ状況でもない。年末に向けては個人投資家による中小型物色の色彩が強まってくるとみている」との声が聞かれた。
 
東証株価指数(TOPIX)は反発した。終値は前週末比4.58ポイント(0.24%)高の1902.52だった。銀行や保険株の下落が重荷となり、午前に下げに転じる場面もあった。
 
東証プライムの売買代金は概算で1兆7793億円。売買高は8億2050万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1056と、全体の約6割を占めた。値下がりは691銘柄、変わらずは91銘柄だった。
 
業種別株価指数(33業種)では鉱業、非鉄金属、鉄鋼などが上昇。電気・ガス業、保険業、銀行業などは下落した。
 
個別では、レーザーテック、日産自、ファーストリテ、東エレク、ディスコ、信越化、ダイキン、大阪チタが高く、フジクラ、マツダ、INPEX、双日、三井物、三菱重が上昇した。シャープや日揮HDの上げも大きかった。邦チタニウムなど航空機関連株が上げた。
 
一方、HOYA、日本電産、F&LCが安く、HOYA、日本電産、F&LCが安く、東京海上HDなど保険株、三井住友など銀行株、東電力HDなど電気・ガス株、が下げた。個別の材料では、23年5月期業績予想を下方修正したニイタカ、11月の売上高が前年比2.6%増と10月の同8.0%増から伸び悩んだミスミGが軟調な展開となった。三菱UFJや三井住友など銀行株、東電力HDなど電気・ガス株が下げた。個別の材料では、23年5月期業績予想を下方修正したニイタカが軟調な展開となった。


 
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