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【大引け概況】


5日の日経平均株価は小幅に反発し、前週末比42円50銭(0.15%)高の2万7820円40銭で終えた。
 
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きょうは主力株が高安まちまちの展開となり、日経平均株価は2万7000円台後半の狭いゾーンでもみ合う展開となった。前週末の米国株市場では11月の米雇用統計が市場予測を上回る強い内容であったことで、インフレ警戒感から一時大きく売られる場面があったものの、その後は持ち直し小幅プラス圏で引けた。米長期金利がいったん上昇したが、その後に水準を切り下げたことが買い安心感につながった。
 
ただ、日米金利差縮小思惑から外国為替市場では一段とドル安・円高に振れており、きょうの東京株式市場ではこれが上値を重くした。円高・ドル安が進んだことを嫌気しトヨタなど輸出株は軟調だった
 
日経平均は前週末に大幅安となったことから割安感が強まり、ファストリなどの値がさ株を中心に押し目買いが入った。中国本土の新型コロナウイルスの新規感染者数が減少傾向にあることで、中国・香港株や上海株が上昇したことも指数を支えた。
 
市場からは「総じて動きがない。材料難だが、米利上げペース鈍化観測にしても先行して織り込んだといえ、よほど想定外のことが起こらないとトレンドは生まれてこないのではないか」との声が聞かれた。また、「2日発表の11月の米雇用統計は米国の景気や物価の先行きを見極めるには決め手に欠け、来週の11月の米消費者物価指数(CPI)や米連邦公開市場委員会(FOMC)まで動きたくないと考える投資家が多かった」と話した。
 
東証株価指数(TOPIX)は続落し、前週末比6.08ポイント(0.31%)安の1947.90で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆6402億円。売買高は10億6925万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は616と、全体の約3割だった。値下がりは1136、変わらずは84だった。
 

 

業種別株価指数(33業種)では鉄鋼、鉱業、空運業などが上昇。海運業、電気・ガス業、輸送用機器などは下落した。
 
個別では、きょうも圧倒的な売買代金をこなしたレーザーテックが続伸歩調となったほか、大商いで売買代金2位に入ったファーストリテイリングも大幅高。エーザイ、日本製鉄も上昇した。ファナック、SMC、安川電、オムロン、INPEXが高く、資生堂も値を上げた。ハークスレイが値上がり率トップとなり、日精エー・エス・ビー機械も大幅高、エニグモも急伸。ニーズウェルも高い。
 
半面、トヨタ自動車が冴えず、東京エレクトロンは売りに押された。日本郵船、商船三井は売られた。オリンパスが売られ、キーエンス、日立製作所、メルカリも値を下げた。BEENOSは急落。日本電波工業が大幅安となり、アインホールディングス、テモナの下げも目立った。

 
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