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【大引け概況】
7日の日経平均株価は9営業日ぶりに反発し、前日比149円34銭高の2万7678円21銭で終えた。
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前日までの8日間で2700円超下げていたため、主力株を中心に自律反発狙いの買いが優勢だった。このところの投資家心理を冷やしていた米長期金利の上昇や原油高の一服も追い風だった。上げ幅が450円を超え、節目の2万8000円を上回る場面があった。
足元で世界的に広がっていた過度なリスク回避の動きが和らぎ、日本時間7日の取引で米株価指数先物が上昇したほか、香港や台湾の主要株価指数も上昇した。
 
しかし、後場は前引けから100円近く水準を切り下げて始まると、上げ幅を縮小。下げに転じるほど弱い動きとはならなかったが、後場の安値圏で取引を終えており、ローソク足では上に長いヒゲをつけた。前引け時点で3%近く上昇していたマザーズ指数も上げ幅を縮小。TOPIXに関しては後場の失速でマイナス圏に沈んだ。
東証1部の値上がり銘柄数は839で全体の4割弱にとどまり、値下がり銘柄数の1249を下回った。変わらずは95銘柄。
 
ファストリ、東エレクといった日経平均への寄与度が高い銘柄の上昇が目立ち、これまで日経平均先物を売っていた投資家の買い戻しで相場が押し上げた面もあった。先物の買い戻しが一巡すると戻り売りに押され、日経平均は上げ幅を縮めた。
 
日経平均が反発する一方、JPX日経インデックス400、東証株価指数(TOPIX)はともに9日続落した。TOPIXは2.29ポイント安の1939.62で終えた。TOPIXの9日続落は2012年7月以来、およそ9年3カ月ぶり。
 
市場では「連騰と続落の幅と日数が長かっただけに、今後1週間程度は落ち着きどころを探る動きとなることも予想される」との見方があった。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆9449億円。9月22日以来、2週間ぶりに3兆円を割り込んだ。売買高は13億3087万株だった。
 
 
業種別株価指数(33業種)では、海運業、輸送用機器、その他金融業などが上昇。鉱業、石油・石炭製品、電気・ガス業は下落した。
 
個別では、売買代金トップの日本郵船が高く、川崎汽船、商船三井など海運大手が揃って上昇した。レーザーテック、東京エレクトロンなど半導体関連が買われ、ソフトバンクグループ、トヨタ、ファーストリテイリングも上げた。カワタは前日に続きストップ高となり、一蔵も値幅制限いっぱいに買われた。マネックスグループが活況高、ウエルシアホールディングスも上昇した。
 
一方、INPEXや出光興産など原油関連の下げがきつく、イオン、武田、小田急も安かった。
武田薬品工業が続落、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも冴えない
東京電力ホールディングス、JR東日本なども売りに押された。三菱商事も軟調。石油資源開発も大幅安。三井松島ホールディングス、日本コークス工業も大きく値を下げた。
 
東証2部株価指数は前日比19.32ポイント高の7599.24ポイントと続伸した。
出来高1億5202万株。値上がり銘柄数は202、値下がり銘柄数は192となった。
 
個別では、ニッチツがストップ高。スーパーバッグ、青山財産ネットワークスは年初来高値を更新。玉井商船、理経、神島化学工業、アートスパークホールディングス、富士ソフトサービスビューロが買われた。
 
一方、日創プロニティ、朝日印刷、ラオックスが年初来安値を更新。SIGグループ、鉄人化計画、リード、パレモ・ホールディングス、日鍛バルブが売られた。

 
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