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【大引け概況】


5日の日経平均株価は大幅に反落し、終値は前日比781円06銭(1.96%)安の3万8992円08銭だった。節目の3万9000円を下回るのは3月15日以来、3週間ぶり。

 
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前日の米株式市場では、NYダウは前日比530ドル安と大幅に4日続落。米連邦準備制度理事会(FRB)高官発言で米国の利下げ期待が後退したほか、原油価格の上昇が警戒された。米エヌビディアなどの下げが目立った。米株安を受け、東京株式市場ではリスクオフ姿勢が強まり売りが膨らむ展開だった。東エレクやレーザーテク、ソシオネクスなど半導体関連銘柄への売りにつながった。
日経平均株価は一時1000円近く下落する場面もあり、3月15日以来の3万9000円割れとなった。半導体関連や銀行、自動車株などが売られた。一方、石油関連株などが上昇した。今晩は米3月雇用統計の発表があり様子見姿勢も強まるなか、日経平均株価は引けにかけ下げ渋った。
 
午前の中ごろに日経平均は一段安となった。チャート上で日足の25日移動平均(4日時点で3万9796円)を下回ったことで調整局面入りが意識され、売り圧力が強まった。もっとも、午後に入ると根強い先高観を背景にした押し目買いが入ったほか、週末を控えた売り方の買い戻しも入り、日経平均はやや下げ渋った。
 
さて、東京株式市場はにわかに湧いて出た米利下げの見送り観測にリスクオフ的な動きが一気に広がってしまった。日経平均は強い支持線である25日移動平均線(3万9789円)を寄り付きから割り込んでしまい下放れ的な動きが表れている。日経平均ほどではないがトピックスも同線を下回り、相場全体が短期的な調整局面に入ろうとしている雰囲気だ。今晩の米雇用統計がより重要視されよう。
 


東証株価指数(TOPIX)は反落した。終値は29.38ポイント(1.08%)安の2702.62だった。JPXプライム150指数は反落し、16.63ポイント(1.40%)安の1171.79で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で4兆5108億円、売買高は18億2633万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1026と全体の6割を占めた。値上がりは566、横ばいは60だった。
 
業種別株価指数(33業種)は精密機器、証券・商品先物取引業、電気機器、機械などが下落。上昇は繊維製品、陸運業など。
 
 
個別銘柄では、日経平均への寄与度が高いファーストリテイリングやソフトバンクグループ(SBG)が下げた。東京エレクトロンやソシオネクスト、レーザーテック、ディスコが安く、三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループが軟調。トヨタ自動車やホンダも値を下げた。やソフトバンクグループも下落し、東京電力ホールディングスが売られた。
 
 半面、INPEXやENEOSホールディングス、コスモエネルギーホールディングスが値を上げ、ニトリホールディングスや花王が上昇。三井E&Sや日立製作所、楽天グループが高く、三菱地所や三井不動産、武田薬品工業が堅調だった。エーザイやTOTO、キッコマンは買われた。





 
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