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【大引け概況】


6日の日経平均株価は5営業日ぶりに反発し、前日比6円90銭(0.02%)高の2万7626円51銭で終えた。
 
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5日の米株式市場はレイバーデーで休場。欧州株式市場ではノルドストリームを巡るエネルギー危機への懸念からドイツとフランスの株価指数が大幅に下落した一方、与党・保守党の党首選挙でトラス外相が選出された英国は小幅に上昇した。時間外取引の米株価指数先物が上昇するなか、日経平均は30円高からスタート。日経平均は前日まで4日続落していたため、自律反発狙いの買いが優勢だった。日経平均の上げ幅は一時200円に迫った。
 
ただ、欧州などの景気減速に対する警戒感もあり、買い一巡後は戻り待ちの売りが出やすかった。前日のドイツ株は大幅に下落し、東京株式市場でも投資家心理の重荷になった。
 
市場からは「材料難の中、夜間の米株先物に連動していた面はあるが、休場明け6日の米国株がどう返ってくるかが注目される。あすはSQ週の水曜日で相場が荒れやすいとされ、米株次第では先物に思惑的な売りが出る可能性がある」との声が聞かれた。
 
東証株価指数(TOPIX)は5日続落した。終値は前日比2.21ポイント(0.11%)安の1926.58だった。
 

 

東証プライムの売買代金は概算で2兆1250億円。売買高は8億5021万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は883、値下がりは850、変わらずは104だった。
 
業種別株価指数(33業種)は精密機器、鉄鋼、非鉄金属などが上昇した。下落はサービス業、海運業、電気・ガス業など。
 
個別では、レーザーテック、アドバンテストなど半導体関連株が上昇。任天堂、キーエンスなどの値がさ株も堅調。石油輸出国機構(OPEC)プラスでの減産合意を受けて石油資源開発が買われ、日本製鉄、DOWAなど市況関連がしっかり。三菱重工、川崎重工、IHIの原発・防衛関連は揃って大幅に上昇。日経平均への採用が決まったHOYAが上げた。
東証プライム市場の売買代金上位ではダブル・スコープ、レノバが急伸した。
 
一方、東電HDや楽天グループは下落した。東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件が懸念されたカドカワは安い。郵船、商船三井の海運が下落。原油価格の高騰を嫌気して東京電力HD、ニトリHDが大きく下落。ダイキン、楽天G、資生堂、花王の下落も目立つ。HOYAと同時に日経平均への採用が決まったSMCと日本電産は一時上昇も失速して下落となり、日経平均への採用期待が剥落したOLCは大幅安となった。


 
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