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【大引け概況】
9日の日経平均株価は3日続落し、前日比177円61銭安の2万7940円42銭で終えた。終値で2万8000円を割ったのは5月17日以来約1か月半ぶり。
 
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米国株が景気減速を警戒して大きく下げた流れを嫌気して、寄り付きから300円を超える下落だった。400円近く下げたところでいったん落ち着きかけたが、持ちこたえられず下を試しに行った。アジア株安を横目で見ながら11時前に2万7500円を割り込むと、一時下げ幅を700円近くに拡大。前場は安値圏で終えた。
 
一方、後場はスタートから水準を切り上げると、値を戻す展開となった。14時近辺では鋭角的に下げ幅を縮めた。日銀のETF買いが入ったとの観測もあり、日経平均は下げ渋った。ETFの分配金捻出売りが一巡し、米株価指数先物も値を戻す中で、日経平均の下げ幅は120円程度まで縮小する場面があった。引け間際には2万8000円台に乗せる場面があり、3桁の下落ではあったが、ほぼ高値圏で取引を終えた。
 
東京株式市場にも運用リスクを避ける動きが波及し、海運株や機械株など景気敏感株を中心に幅広く売りが広がった。政府が8日、東京都に対して4回目の緊急事態宣言の発出を決めたのも投資家心理を下向かせた。
株価指数連動型の上場投資信託(ETF)の分配金捻出に伴う売りもかさんで相場を下押しした。
 
市場からは「日銀のETF買いは微妙だが、年金買いの可能性はあり、下げ渋るとともに短期筋の買い戻しが広がったとみられる。ただ、目先、自律反発があったとしても、これでボトム確認とは言い切れない。コロナ変異種の感染拡大や景気指標の頭打ちなどといった懸念要因が改善しないと上値は難しい」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は3日続落。東証株価指数(TOPIX)も3日続落し、7.94ポイント安の1912.38で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で3兆3239億円。売買高は14億2564万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1175、値上がりは907、変わらずは110銘柄だった。
 
 
業種別株価指数(33業種)では電気機器、輸送用機器、海運業などが下落。鉱業や石油・石炭製品、陸運業は上昇した。
 
個別銘柄では、ソフトバンクグループやファーストリテイリング、日本電産が安い。日本郵船や三井物産、日本製鉄、コマツといった景気敏感株が売られた。ダイキンやファナックが下落。三井住友フィナンシャルグループや東京海上ホールディングス、第一生命ホールディングスといった金融株も下落した。スズキやシャープも安い。
 
半面、レーザーテックが高く、任天堂や東京エレクトロン、ソニーグループ、日立製作所は一時マイナス圏に下落したが、後場に買い戻され値を上げた。エーザイ、フジクラ、アドバンテスト、日本電信電話、富士通、楽天グループ、INPEXも高い。SHIFTやJTOWER、アイドマ・ホールディングスが上昇した。
 
 
東証2部株価指数は前日比11.92ポイント高の7678.38ポイントと3日ぶり反発した。
出来高1億9336万株。値上がり銘柄数は191、値下がり銘柄数は202となった。
 
個別ではゼットが一時ストップ高と値を飛ばした。ブルボン、森尾電機、三谷商事、アルデプロなど5銘柄は年初来高値を更新。ソフト99コーポレーション、アドテック プラズマ テクノロジー、黒田精工、アートスパークホールディングス、バイク王&カンパニーが買われた。
 
一方、高田工業所、フルスピード、クシム、YE DIGITAL、ポラリス・ホールディングスなど26銘柄が年初来安値を更新。大同信号、伏木海陸運送、ラオックス、東京コスモス電機、大和が売られた。
 
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