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【大引け概況】
9日の日経平均株価は大幅反発し、前日比535円11銭高の2万3739円87銭で終えた。
 
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米国とイランとの軍事衝突に対する警戒感から前日は日経平均が急落したものの、きょうはその下げ幅を上回る戻りをみせた。イランによるイラクの米軍駐留基地への攻撃に対し、8日に行われたトランプ米大統領の演説は軍事的な報復を示唆しない内容だったことから、投資家心理が改善。昨年末の終値(2万3656円62銭)を上回り、米イラン緊迫化を背景にした年初からの下落分を帳消しにした。
 
トランプ米大統領が8日(米国時間)の演説で、イランによるイラクの米軍駐留拠点の攻撃に関して「我々の軍事力を行使したくはない」と述べた。報復に慎重な姿勢を示したことで、米イラン問題が一段と深刻化するとの懸念が薄れ、買いが膨らんだ。
 
午後も全面高の相場展開が続き、上げ幅は一時550円を超えた。為替が1ドル=109円前半と円安方向に振れ、半導体など輸出関連株の下支えとなった。中国・上海などアジア株が全面高となったことも支援材料となった。
 
中東の軍事的緊張が和らいだため「今週末発表の米国の12月雇用統計などの経済指標や企業業績が材料となる普段の相場に戻った」。
市場関係者は「改めて日本株の先高感が意識され、外国人投資家の買いが入る流れは強まっている」という。日経平均は心理的節目の2万4000円を目指す展開となりそうだ。
 
JPX日経インデックス400は大幅反発。終値は前日比248.54ポイント高の1万5455.90だった。東証株価指数(TOPIX)も大幅反発し、27.65ポイント高の1729.05で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆1476億円。年初以降、4日連続で2兆円の節目を上回った。売買高は11億4656万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1960と、全体の9割を超えた。値下がりは157、変わらずは43銘柄だった。
 
業種別株価指数(33業種)は情報・通信業、電気機器、海運業が上昇し、鉱業、石油・石炭製品が下落した。
 
個別では、ソフトバンクグループが買われ、ソニーも上昇、東京エレクトロン、村田製作所、アドテストなどの半導体関連株が大幅高。富士フイルムホールディングス、サイバー、ZHD、安川電や富士通も高い。ファーストリテイリングが大幅高、武田薬品工業も強い。三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクも堅調。ヤマシタヘルスケアホールディングスがストップ高で買い物を残し、eBASE、ラクーンホールディングスなども値を飛ばした。アクセルも物色人気。
 
半面、国際石油開発帝石やJXTGホールディングス、出光興産など原油関連株が軟調。石川製作所が急反落したほか、豊和工業も大きく値を下げるなど防衛関連株の下げが目立つ。日本CMK、ピーバンドットコムなども大きく値を下げた。IDOMも売りに押された。
 
 
東証2部株価指数は前日比92.00ポイント高の7330.15ポイントと反発した。
値上がり銘柄数は373、値下がり銘柄数は75となった。
 
個別では、ファーマフーズ、カーチスホールディングス、日建工学がストップ高。フリージア・マクロスは一時ストップ高と値を飛ばした。クレアホールディングス、三井住建道路、サンテック、ギグワークス、日本ケアサプライなど23銘柄は昨年来高値を更新。三社電機製作所、インスペック、ダイトーケミックス、技研ホールディングス、セコニックが買われた。
 
一方、日本アビオニクス、パシフィックネット、テクノマセマティカル、理経、宇野澤組鐵工所が売られた。
 
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