【大引け概況】
10日の日経平均株価は大幅に反発し、終値は前日比2894円97銭高の3万4609円00銭だった。
本日のマーケット動画 上書き用文字
過去のマーケット動画はこちら
3万4000円台をつけたのは3日以来。上昇幅は2024年8月6 3万4000円台をつけたのは3日以来。上昇幅は2024年8月6日(3217円04銭)に次ぐ歴代2位の大きさだった。
前日までのリスクオフ相場の反動で半導体関連や自動車などの輸出株のほか、ここ大きく売り込まれた銀行など幅広い銘柄が一斉に買い戻される展開となった。
前日にトランプ米政権が相互関税の上乗せ分について日本を含む一部の国と地域に対し90日間停止することを発表した。
これを受け米国株市場では、米経済や世界経済へのダメージが緩和されるとの思惑から買いが集まり、NYダウが過去最大の上げ幅を記録。また、マグニフィセントセブンなど大手IT株をはじめハイテクセクターへの買いが特に目立ち、ナスダック総合株価指数はダウを大きく上回る上昇率を記録した。東京株式市場もこれを引き継ぎ全面高様相に。急速な円安も追い風となった。
主力株は全面高となった。海外短期筋による株価指数先物への買いも終日続き、日経平均を一方的に押し上げた。
ファストリやソフトバンクグループ(SBG)などの値がさ株が大幅高となったほか、東エレクやアドテストなどの半導体関連株も軒並み急伸した。為替の急速な円安進行を受け、輸出採算改善への思惑からトヨタやホンダなどの自動車関連株も買われた。
きょうの日経平均の急上昇は、投機筋による株価指数先物の買いや信用取引の売り方による損失覚悟の買い戻しなど需給要因が主導したとの見方が多い。
トランプ米大統領の二転三転する政策方針への警戒は根強く、株価の上昇幅ほど投資家心理は改善していないとの指摘も聞かれる。
市場では「世界景気の先行き不透明感が強く、今期の業績見通しを示せない企業も出てきそうだ。フェアバリュー(適正価格)の見極めが難しく、静観する機関投資家は多いだろう」との声があった。
日経平均の日中値幅は2318円73銭と、7日(2366円13銭)に次ぐ今年2番目の大きさだった。
さて、東京株式市場は二転三転するトランプ政策に翻弄され本日は上へ大きく跳ねている。今は底打ち確認でどこまで戻せるかが焦点だが、とりあえず先月の直近高値からの半値戻し(3万4506円)はクリア。もうひとつ外部環境が好転すれば2/3戻しの3万5744円)から3万6000円まではテクニカル的に行けそうだ。ただ、元のレンジ(3月の往来ゾーン)への復帰はしばらく難しいだろう。
東証株価指数(TOPIX)は大幅反発した。終値は190.07ポイント(8.09%)高の2539.40だった。上昇幅は24年8月6日(207.06)以来歴代2位となった。JPXプライム150指数も大幅に反発し、90.33ポイント(8.79%)高の1118.26で終えた。
業種別株価指数は33業種すべてが上昇した。非鉄金属、電気機器、保険業、石油・石炭製品、機械、その他製品の上昇率が大きかった。
東証プライムの売買代金は概算で5兆5949億円、売買高は27億4921万株だった。東証プライムの値上がり銘柄数は1623に達し、値下がりは8、横ばいは6にとどまった。
個別では、断トツの売買代金をこなした三菱UFJフィナンシャル・グループや三井住友フィナンシャルグループなどメガバンクが大きく上値を伸ばし、三菱重工業も物色人気。ディスコ、アドバンテストなども売買代金を膨らませ値を飛ばした。トヨタ自動車、ソニーグループが値を上げ、ソフトバンクグループも大きく切り返した。キオクシアホールディングスは値上がり率トップとなった。古野電気が急騰、フジクラの上げ足も目立つ。このほか、ラウンドワン、楽天銀行などが大きく水準を切り上げた。温度センサー大手の芝浦電子へのTOB(株式公開買い付け)を発表したミネベアが大幅高。任天堂や旭化成も午後に上げ幅を拡大した。
半面、エービーシー・マートが値を下げたほか、マニーも売りに押された。コシダカホールディングスが値を下げ、ZOZO、サイゼリヤは下げた。
