Market Data
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【日経平均】
37331円18銭（▲454円29銭＝1.20%）
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【TOPIX】
2710.18（▲19.38＝0.71%）
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【グロース250】
646.46（▲11.84＝1.80%）
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【プライム売買高】19億6450万株（△1億9264万株）
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【売買代金】4兆8666億円（△6807億円）
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【値上がり銘柄数】513（前日：1407）
【値下がり銘柄数】1069（前日：202）
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【新高値銘柄数】32（前日：34）
【新安値銘柄数】37（前日：18）
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【25日騰落レシオ】100.51（前日：106.15）
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■本日のポイント
１．日経平均は大幅反落、一時900円超の下落
２．米株市場の急落を受け、リスクオフの地合いに
３．トランプ関税やウクライナ情勢、円高など警戒
４．半導体関連売られる一方、防衛関連は買われる
５．後場は下げ渋る展開、終値で3万7000円台維持
日経平均は大幅に反落したが、米国では4日、トランプ大統領が上下院で施政方針演説を行う予定だ。トランプ大統領はSNSで「明日の夜は大きな出来事になる。ありのままを語る！」と投稿しており、日本への関税に関して何らかの発言が飛び出す可能性もあり、発言内容を見極める必要がありそうだ。また、米国では景況感の悪化を示す経済指標が相次いでおり、5日に発表されるISM非製造業景況指数や7日の雇用統計など景気減速懸念が強まるのかも見定めたいところで、目先は不安定な値動きが続きそうだ。
■上値・下値テクニカル・ポイント(4日現在)
38759.49 26週移動平均線
38662.22 200日移動平均線
38552.48 均衡表転換線(週足)
38547.98 均衡表基準線(日足)
38135.96 ボリンジャー:-1σ(25日)
38074.25 ボリンジャー:-1σ(13週)
38057.11 均衡表転換線(日足)
37853.28 ボリンジャー:-1σ(26週)
37823.05 均衡表基準線(週足)
37818.08 6日移動平均線
37494.48 ボリンジャー:-2σ(25日)
37331.18 ★日経平均株価4日終値
37172.00 ボリンジャー:-2σ(13週)
36947.06 ボリンジャー:-2σ(26週)
36853.01 ボリンジャー:-3σ(25日)
36564.77 均衡表雲上限(週足)
36457.22 均衡表雲下限(週足)
36269.76 ボリンジャー:-3σ(13週)
36040.85 ボリンジャー:-3σ(26週)
ローソク足は陰線を引き、長い下ヒゲを回収して終値454.29円安と前日の上げ幅629.97円を帳消しにせず取引を終えた。ただ、ザラ場安値が2月28日の直近安値を下回ったほか、本日まで8営業日連続で上ヒゲが5日移動平均線に届かず、足元での売り圧力の強さを窺わせた。5日線上方で25日線や75日線が下降を続けているほか、一目均衡表でも三役逆転が続いているため、下落トレンド延長が警戒される。
【大引け概況】
4日の日経平均株価は反落し、終値は前日比454円29銭安の3万7331円18銭だった。
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きょうは主力株をはじめ広範囲に売りが広がった。前日の米国株市場で半導体セクターが大きく売り込まれたこともあって、半導体製造装置の主力銘柄などに大きく値を下げる銘柄が多かった。トランプ米政権による関税発動の動きや、米国によるウクライナへの支援停止などが取り沙汰され、リスクオフの流れが強まった。外国為替市場で円高が進んだこともネガティブ視された。一方、前日に続き防衛関連株の一角が買われ、全体相場を支える側に回った。日経平均は先物主導の売りが活発となり、一時900円超の下落で3万7000円台を下回って推移する場面もあった。後場取引後半は下げ幅を縮小したものの、日経平均は大引けで3万7300円台まで水準を切り下げて取引を終えている。
トランプ米政権は4日、カナダとメキシコからの輸入品に対する25%の追加関税を発動した。2月に発動済みの中国製品への10%の追加関税は税率を20%に引き上げた。中国政府は対抗措置として、米国から輸入する小麦やトウモロコシなどに最大15%の追加関税を課すと発表するなど、貿易戦争の激化が世界的な景気悪化につながるとの見方から幅広い銘柄に売りが膨らんだ。
非鉄金属や石油関連、鉱業など海外景気に業績が左右されやすい銘柄群が売られた。市場関係者は「米国で景気減速と物価高が同時に進むスタグフレーションに陥る可能性を日米株とも織り込み始めた」との見方を示した。
トランプ米大統領は3日にロシアの侵略を受けるウクライナへの武器供与の一時停止を指示。米国によるウクライナへの軍事的な関与が低下し、地政学リスクが高まるとの警戒が高まった。トランプ氏は中国とともに日本が通貨安を誘導してきたと問題視する発言をした。円安是正に向け、日銀は早期の追加利上げを求められるとの思惑が広がり、4日の東京外国為替市場で円相場は一時1ドル=148円台へと上昇。輸出採算が悪化するとの警戒から、トヨタやマツダ、ホンダなどの自動車関連が軒並み下落した。
日経平均株価を対象としたオプション価格から算出する日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は午前に一時、前日比6.32ポイント（0.25%）高い31.60まで上昇し、昨年11月以来の高水準を付けた。相場変動率の高まりを受け、変動率に着目して資産配分を決める機関投資家からの機械的な売りも出た。このところの日本株急落を受けて含み損を抱えた個人投資家から、戻り待ちの売りも出やすかった。
イオンやZOZOなど小売株、大塚HDや塩野義など薬品株にはリスク回避の逃避先として資金が流入した。世界的な地政学リスクの高まりで防衛関連需要が増えるとの見方から三菱重や川重が買われた。IHIは一時10%強の上昇となり、35年ぶり高値を付けた。
さて、東京株式市場は円高、米株安という外部環境にさらされ早くも反落する１日に。トランプ外圧で輸出企業には試練が続きそうだが、利上げなどで国内金融株には買いが入り、指数で見るとトピックスはかなり安定した動きを維持している。こちらはザラバベースでまだ今年の安値を切っていない。ただ、上場企業全体としては来季収益が少し不透明となっており、強い上昇基調を描きにくくはなりそうだ。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。終値は19.38ポイント（0.71%）安の2710.18だった。JPXプライム150指数も反落し、8.74ポイント（0.73%）安の1181.26で終えた。
東証プライムの売買代金は概算で4兆8665億円、売買高は19億6450万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1069。値上がりは513、横ばいは56だった。
業種別株価指数（33業種）は非鉄金属、証券・商品先物取引業、鉱業などの下落率が大きかった。上昇は機械、空運業、繊維製品など。
個別では、米ハイテク株の下げを受けてアドバンテスト、ソシオネクスト、SUMCO、ソフトバンクグループ（SBG）、ディスコなど半導体の一角の下げが目立った。TDKや京セラなどの電子部品株も下げた。フジクラ、古河電気工業、住友電工など電線株の下げも目立つ。日立製作所も売りに押された。ファーストリテイリングも軟調。また、経営トップの交代が報じられたセブン&アイ・ホールディングスも下落。このほか、良品計画、荏原製作所、大阪ガス、ソニーグループなども売られた。
アドバンスクリエイトがストップ安となり、セレス、伊藤園の下げも目立つ。日本マイクロニクスも急落した。
半面、売買代金トップとなったIHIが大幅高となったほか、売買代金2位の三菱重工業や川崎重工業なども物色人気。東京計器も大きく水準を切り上げた。キーエンスが堅調、杏林製薬がストップ高に買われ、シンクロ・フード、日本ヒュームなども値を飛ばした。サワイグループホールディングスも大幅高。このほか、協和キリン、明治HD、大塚HD、武田薬品などディフェンシブ銘柄も上昇した。
東証スタンダード市場は米景気の減速懸念や米ハイテク株安、為替の円高進行を受けて売りが優勢となった。
スタンダードTOP20は続落。出来高は3億6889万株。
値上がり銘柄数477、値下がり銘柄数917と、値下がりが優勢だった。
個別ではフライトソリューションズ、シンニッタンがストップ高。中外鉱業、ヤマト、クオンタムソリューションズ、片倉工業、アグレ都市デザインなど19銘柄は昨年来高値を更新。THE WHY HOW DO COMPANY、アウンコンサルティング、日本アジア投資、フォーシーズHD、タカショーが買われた。
一方、クシム、MERF、フェリシモ、enish、Abalanceなど17銘柄が昨年来安値を更新。メタプラネット、わかもと製薬、ピープル、ハーモニック・ドライブ・システムズ、アライドテレシスホールディングスが売られた。
東証グロース市場は米政権による関税政策や地政学を巡るリスクの高まりが嫌気され、幅広い銘柄が売られた。
4日の東証グロース市場250指数は反落した。終値は前日比11.84ポイント（1.80%）安の646.46だった。グロースCoreは下落。
グロース市場ではフリーやGENDAが下落した。一方、インフォRやボードルアは上昇した。
値上がり銘柄数165、値下がり銘柄数406と、値下がりが優勢だった。
個別では、ジェネレーションパス、FFRIセキュリティ、アスタリスクがストップ高。データセクション、プロジェクトホールディングスは一時ストップ高と値を飛ばした。技術承継機構、サイエンスアーツ、アルファポリスなど5銘柄は昨年来高値を更新。シンカ、ジャパンワランティサポート、網屋、ログリー、コマースOneホールディングスが買われた。
一方、アディッシュが一時ストップ安と急落した。ソラコム、インフォメティス、ラクサス・テクノロジーズ、ビースタイルホールディングス、フライヤーなど18銘柄は昨年来安値を更新。プレイド、スリー・ディー・マトリックス、ブッキングリゾート、ステラファーマ、ドリコムが売られた。
【寄り付き概況】
4日の日経平均株価は反落して始まった。始値は前日比253円46銭安の3万7532円01銭。
前日の欧州株市場は主要国の株価が総じて高く、ドイツの主要株価指数であるDAXは約2週間ぶりに史上最高値を更新した。
しかし、米国株市場では取引後半に荒れ模様となり、NYダウ、ナスダック総合株価指数ともに急落した。トランプ関税による米経済への影響が警戒されるほか半導体関連への売り圧力が改めて強まっており、市場センチメントが弱気に傾いた。東京株式市場でもこれを引き継ぐ形でリスクオフの地合いを余儀なくされている。
米長期金利の急低下やトランプ米大統領の円安牽制ともとれる発言などを背景に、外国為替市場でドル安・円高方向に振れていることも輸出セクターを中心に逆風材料となっている。
東証株価指数(TOPIX)も反落している。
個別では、ファナックや日東電、信越化、ソニーGが下げている。一方、米政権がウクライナへの軍事支援の停止を検討していると伝わり、三菱重やIHIなどの防衛関連が上昇している。第一三共や武田も高い。
「株式ドローダウンリスク(高値から安値までの下落)は25年に入って上昇」
「SOX指数は191ポイント(4.01%)安」
週明けのNY株式市場で主要3指数は揃って大幅反落。
エヌビディアは8.7%安。
アマゾンが3.4%安。
一方、不動産、ヘルスケア、公益事業、主要消費財などディフェンシブセクターは上昇した。
米市場に上場する中国企業の株価は下落。
テスラは一時の上げからマイナスに転じ2.84%下落。
トランプ大統領がカナダとメキシコに対する25%の関税を4日に発動すると言明。
製造業景況感の鈍化を悪材料視した。
2月のISM製造業購買担当者景気指数(PMI)は50.3。
前月の50.9から低下。
市場予想の50.6も下回った。
前月は2022年10月以来初めて拡大・縮小の分岐点となる50を超えていた。
10年国債利回りは4.158%。
5年国債利回りは3.966%
2年国債利回りは3.957%。
ドル円は149円台半ば。
WTI原油先物4月限は1.39ドル(2.0%)安の68.37ドル。
12月9日以来の安値水準。
「OPECプラス」は有志の8カ国による自主減産を4月から減産幅を段階的に縮小することを決定した。
ビットコインは約1.7%上昇し8万5665.91ドル。
イーサリアムは4.74%下落して2119.73ドル。
SKEW指数は149.32→157.94→154,26。
恐怖と欲望指数は19→24。
10月18日の75がピーク(2023年10月5日が20)。
週明けのNYダウは649ドル(1.48%)安の43191ドルと反落。
高値44033ドル、安値42919ドル。
サイコロは6勝6敗。
騰落レシオは106.06(前日108.66)。
NASDAQは497ポイント(2.54%)安の18350ポイントと反落。
高値18992ポイント、安値18216ポイント。
サイコロは6勝6敗。
騰落レシオは84.01(前日88.05)。
S&P500は104ポイント(1.76%)安の5849ポイントと反落。
高値5986ポイント、安値5810ポイント。
サイコロは5勝7敗。
騰落レシオは102.05(前日104.83)。
週明けのダウ輸送株指数は284ポイント(1.78%)安の15702ポイントと反落。
SOX指数は191ポイント(4.01%)安の4575ポイントと反落。
VIX指数は22.78(前日19.63)。
NYSEの売買高は13.91億株(前日19.26億株)。。
3市場の合算売買高は175億株(前日175億株。過去20日平均154億株)。
週明けのシカゴ225先物円建ては大証日中比550円安の37310円。
ドル建ては大証日中比540円安の37320円。
ドル円は149.41円。
10年国債利回り4.158%。
2年国債利回りは3.957%。
「ボリンジャーのマイナス3σが37055円」
週明けの日経平均は寄り付き462円高。
終値は629円(△1.70%)高の37785円と反発。
先週金曜の下落幅の57%を取り戻した格好。
高値37827円。
安値37372円。
2日ぶりに日足陽線。
28日は38061円→37925円にマド。
日経平均は7日連続で一目均衡の雲の下。
上限は39197円。
下限は39099円。
TOPIXは47.47ポイント(△1.77%)高の2729ポイントと反発。
25日線(2746ポイント)を7日連続で下回った。
75日線(2732ポイント)を4日連続で下回った。
200日線(2717ポイント)を2日ぶりに上回った。
日足は2日ぶりに陽線。
TOPIXコア30指数は反発。
プライム市場指数は24.39ポイント(△1.77%)高の1404.88ポイントと反発。
東証グロース250指数は4.53ポイント(△0.69%)高の658.30と3日ぶりに反発。
25日移動平均線からの乖離は▲1.16%(前日▲1.66%)。
プライム市場の売買代金は4兆1859億円(前日6兆2109億円)。
売買高は17.61億株(前日27.09億株)。
値上がり1407銘柄(前日312銘柄)。
値下がり202銘柄(前日1283銘柄)。
新高値34銘柄(前日17銘柄)。
新安値18銘柄(前日47銘柄)。
プライム市場の騰落レシオは106.15(前日98.42)。
東証グロース市場の騰落レシオは101.61(前日97.32)。
NTレシオは13.84倍(前日13.85倍)。
22年8月15日が13.88、20年12月30日が12.90)。
サイコロは6勝6敗で50.00%。
TOPIXは6勝6敗で50.00%。
東証グロース市場指数は4勝8敗で33.33%。
下向きの25日線(38881円)から▲2.82%(前日▲4.65%)。
7日連続で下回った。
下向きの75日線は38992円。
7日連続で下回った。
下向きの200日線(38665円)から▲2.28%(前日▲3.91%)。
5日連続で下回った。
下向きの5日線は37915円。
8日連続で下回った。
13週線は39011円。
26週線は38776円。
松井証券信用評価損益率速報で売り方▲16.778%(前日▲16.567%)。
買い方▲7.719%(前日▲8.772%)。
東証グロース250指数ネットストク信用損益率で売り方▲7.961%(前日▲7.357%)。
買い方▲13.964%(前日▲14.794%)。
空売り比率は39.2%(前日39.5%、2日連続で40%割れ)。
空売り規制なし銘柄の比率は8.5%(前日7.5%)。
日経VIは25.28(前日27.32)。
日経平均採用銘柄のPERは15.11倍(前日14.83倍)。
2日ぶりに15倍台。
2月28日は昨年9月18日(14,79倍)以来の14倍台だった。
前期基準では16.15倍。
EPSは2500円(前日2505円)。
直近ピークは2月14日2564円、10月15日2514円、3月4日2387円。
直近ボトムは11月14日2425円。
225のPBRは1.39倍(前日1.36倍)。
BPSは27183円(前日27320円)。
日経平均の予想益回りは6.62%。
予想配当り利回りは2.11%。
指数ベースではPERは19.45倍(前日19.61倍)。
EPSは1942円(前日1942円)。
PBRは1.85倍(前日1.82倍)。
BPSは20424円(前日20415円)。
10年国債利回りは1.410%(前日1.370%)。
プライム市場の予想PERは14.88倍。
前期基準では16.15倍。
PBRは1.32倍。
プライム市場の予想益回りは6.71%。
配当利回り加重平均は2.44%。
東証プライムのEPSは179.53(前日179.11)。
2025年2月が180.62。
2024年12月161.79。
2024年2月が174.18。
2024年1月が175.24。
2023年10月が177.72。
2022年4月が118.12。
大商い株専有率(先導株比率)は30.9/%(前日31.9%)。
12月19日が48.3%だった。
2月18日は28.8まで低下。
2月26日に26.0まで低下。
プライム市場の単純平均は40円高の2671円(前日は2631円)。
プライム市場の売買単価は2362円(前日2292円)。
プライム市場の時価総額945兆円(前日929兆円)。
ドル建て日経平均は251.15(前日247.77)と反発。
週明けのシカゴ225先物円建ては大証日中比550円安の37310円。
高値38265円、安値37095円。
週明けの大証夜間取引終値は日中比560円安の37300円。
気学では火曜は「前日来の足取りに変化を見せる日」。
水曜は「戻り売りの日。高値のみ見計り売り方針良し」。
木曜は「戻り売り方針の日」。
金曜は「一方に偏って動く。足取りにつくを良しとす」。
ボリンジャーのプラス1σが39490円。
プラス2σが40088円。
マイナス1σが38272円。
マイナス2σが37664円。
マイナス3σが37055円。
週足のボリンジャーのプラス1σが39856円。
プラス2σが40701円。
マイナス1σが38166円。
マイナス2σが37221円。
マイナス3σが36477円。
半値戻しは36841円。
9月配当権利落ち前は38925円。
日経平均株価の9月月中平均は37162円。
TOPIXの9月月中平均は2627ポイント。
12月メジャーSQ値39434円。
1月SQ値は39343円。
2月SQ値39432円。
アノマリー的には「株高の日」そして「変化日」。
《今日のポイント3月4日》
(1)週明けのNY株式市場で主要3指数は揃って大幅反落。
10年国債利回りは4.158%。
5年国債利回りは3.966%
2年国債利回りは3.957%。
ドル円は149円台半ば。
SKEW指数は149.32→157.94→154,26。
恐怖と欲望指数は19→24。
10月18日の75がピーク(2023年10月5日が20)。
(2)週明けのダウ輸送株指数は284ポイント(1.78%)安の15702ポイントと反落。
SOX指数は191ポイント(4.01%)安の4575ポイントと反落。
VIX指数は22.78(前日19.63)。
NYSEの売買高は13.91億株(前日19.26億株)。。
3市場の合算売買高は175億株(前日175億株。過去20日平均154億株)。
週明けのシカゴ225先物円建ては大証日中比550円安の37310円。
(3)プライム市場の売買代金は4兆1859億円(前日6兆2109億円)。
売買高は17.61億株(前日27.09億株)。
値上がり1407銘柄(前日312銘柄)。
値下がり202銘柄(前日1283銘柄)。
新高値34銘柄(前日17銘柄)。
新安値18銘柄(前日47銘柄)。
プライム市場の騰落レシオは106.15(前日98.42)。
東証グロース市場の騰落レシオは101.61(前日97.32)。
NTレシオは13.84倍(前日13.85倍)。
22年8月15日が13.88、20年12月30日が12.90)。
サイコロは6勝6敗で50.00%。
(4)下向きの25日線(38881円)から▲2.82%(前日▲4.65%)。
7日連続で下回った。
下向きの75日線は38992円。
7日連続で下回った。
下向きの200日線(38665円)から▲2.28%(前日▲3.91%)。
5日連続で下回った。
下向きの5日線は37915円。
8日連続で下回った。
13週線は39011円。
26週線は38776円。
(5)松井証券信用評価損益率速報で売り方▲16.778%(前日▲16.567%)。
買い方▲7.719%(前日▲8.772%)。
東証グロース250指数ネットストク信用損益率で売り方▲7.961%(前日▲7.357%)。
買い方▲13.964%(前日▲14.794%)。
(6)空売り比率は39.2%(前日39.5%、2日連続で40%割れ)。
空売り規制なし銘柄の比率は8.5%(前日7.5%)。
日経VIは25.28(前日27.32)。
(7)日経平均採用銘柄のPERは15.11倍(前日14.83倍)。
2日ぶりに15倍台。
2月28日は昨年9月18日(14,79倍)以来の14倍台だった。
前期基準では16.15倍。
EPSは2500円(前日2505円)。
直近ピークは2月14日2564円、10月15日2514円、3月4日2387円。
直近ボトムは11月14日2425円。
225のPBRは1.39倍(前日1.36倍)。
BPSは27183円(前日27320円)。
日経平均の予想益回りは6.62%。
予想配当り利回りは2.11%。
指数ベースではPERは19.45倍(前日19.61倍)。
EPSは1942円(前日1942円)。
PBRは1.85倍(前日1.82倍)。
BPSは20424円(前日20415円)。
10年国債利回りは1.410%(前日1.370%)。
(8)プライム市場の単純平均は40円高の2671円(前日は2631円)。
プライム市場の時価総額945兆円(前日929兆円)。
ドル建て日経平均は251.15(前日247.77)と反発。
(9)ボリンジャーのプラス1σが39490円。
プラス2σが40088円。
マイナス1σが38272円。
マイナス2σが37664円。
マイナス3σが37055円。
週足のボリンジャーのプラス1σが39856円。
プラス2σが40701円。
マイナス1σが38166円。
マイナス2σが37221円。
マイナス3σが36477円。
半値戻しは36841円。
9月配当権利落ち前は38925円。
日経平均株価の9月月中平均は37162円。
TOPIXの9月月中平均は2627ポイント。
12月メジャーSQ値39434円。
1月SQ値は39343円。
2月SQ値39432円。
アノマリー的には「株高の日」そして「変化日」。
そしてラマダン入り(→3月29日)。
今年の曜日別勝敗(3月3日まで)
↓
月曜4勝3敗
火曜4勝4敗
水曜4勝4敗
木曜6勝2敗
金曜2勝6敗
2月の中国の財新製造業購買担当者景気指数(PMI)は前月比0.7ポイント上昇し50.8。
市場予想(50.0)や景気判断の分かれ目である50を上回った。
好調さの要因として旧正月(春節)が例年より早かったことが一因と指摘されている。
ゴールドマン・サックスの27日付リポート。
「リスクプレミアムの低下、マクロ環境の悪化、政策の不確実性の高まりにより、
2025年に低ボラティリティー(変動率)環境に戻る可能性は低い」。
株式ドローダウンリスク(高値から安値までの下落)は25年に入って上昇。
足元では非常に高い水準にある。
「24年と比較して、完全なロング・ボラティリティー、ロング・スキュー・ヘッジの価値が高まるはずだ」と指摘。
「米国例外主義に対する強気な見方は今年すでに試されている。
しかし、下振れリスクはまだ実現しておらず、まだ残っている」。
米国株は現在、世界の株式ボラティリティーの約70%を占めている。
(うち30%はマグニフィセント・セブン)。
5年前の約50%から増加している。
「米国例外主義の修正をヘッジするために、S&P500のプット・スプレッドとナスダックまたは米国の一般消費財セクターのプットを好む」との見方。
S&P500は2月19日に市場最高値を更新した。
ただ3日時点で月間ではマイナス0.54%安。
米大統領選挙後の2月相場は弱いというジンクス通りの展開。
ただ米大統領選挙後の3月相場は比較的強い経験則があるという。
1950年以降、米大統領選挙後の3月にNYダウは上昇9回に対して下落が9回。
平均騰落率はプラス0.7%だった。
S&P500も同プラス0.8%で堅調。
ナスダック総合指数は同マイナス0.1%でハイテク株はやや弱い傾向にある。
米個人投資家協会(AAII)が毎週算出するアンケート。
26日時点で今後6カ月の相場について「強気(ブル)」と答えた比率は19.38%。
前週から9.81%ポイント低下した。
23年3月以来の水準まで落ち込んだ。
1週間の低下幅は23年2月下旬以来の大きさだった。
「弱気(ベア)」と答えた比率は60.62%。
前週から20.15%上昇し、22年9月以来、2年5カ月ぶりの水準をつけた。
ベア比率は調査開始以降7番目に高い数値。
1週間の増加幅は19年8月以来の大きさだった。
ブルからベアの比率を引いた値はマイナス41.23%。
22年9月以来のマイナス幅。
同数値がマイナス40%で悪化するのは過去のショック時までさかのぼる。
◇━━━ カタリスト━━━◇
PRISM BioLab(206A)・・・動兆
独自の創薬基盤技術で細胞内タンパク質間相互作用制御する低分子化合物の創薬ベンチャー。
（兜町カタリスト櫻井）
4日の東京株式市場は反落後、軟調な展開か。
日経平均の予想レンジは、3万7100円-3万7600円を想定。(3日終値3万7785円47銭)
米国株は下落。ダウ平均は649ドル安の43191ドルで取引を終えた。
現地3日の米国株安を受け、朝方から売り優勢のスタートとなろう。日本株もリスク回避の動きから様子見姿勢が強まりそうで、買い手控えのなか下値を試す場面も想定される。
為替相場は、ドル・円が1ドル=149円台の半ば(3日は150円17-18銭)と円高に振れる一方、ユーロ・円が1ユーロ=156円台の後半(同156円26-30銭)と小動き。対ドルでの円高が嫌気され輸出関連銘柄には重しとなりそう。
シカゴ日経平均先物の円建て清算値は、3日の大阪取引所清算値比550円安の3万7310円だった。
【主な経済指標・スケジュール】
4（火）
【国内】
1月失業率（8:30）
1月有効求人倍率（8:30）
2月マネタリーベース（8:50）
10-12月期法人企業統計（8:50）
10年国債入札
《決算発表》
ＤｙＤｏ、内田洋、ティーライフ、ダイサン、エイケン工業
【海外】
《米決算発表》
ベストバイ、ターゲット、オートゾーン、クラウド・ストライク
※株式スケジュールは予定の為、変更される場合があります。
[株価材料]
■海運投資、日本勢3.7兆円 輸送力3割増 新造船やM&A
■政府、サイバー防御で国産ソフト優先調達 開発を支援
■三菱UFJ<8306>
傘下、三越伊勢丹HD<3099>と資産運用
■トヨタ<7203>
株主優待初導入 電子マネーやレースチケット
■伊藤園<2593>
純利益20%減 5-1月 コスト増、「お~いお茶」伸び悩み
■日産<7201>
ホンダ<7267>から出資受け入れ再検討へ
■牧野フライス<6135>
大株主、ニデック<6594>TOBに反対
■モスフードサービス<8153>
44品を3月19日から値上げ
■OPECプラス「減産を段階的に縮小」 4月から予定通り
■島津製作所<7701> 半導体装置商機に即応 真空ポンプの生産倍増
■台湾TSMC、米国で1000億ドルを追加投資へ トランプ氏が発表
3日のNYダウ工業株30種平均は大幅に反落した。
前週末比649ドル67セント安の4万3191ドル24セントと1月中旬以来の安値で終えた。
メキシコ・カナダへの関税発動は当初の予定から1カ月延期されたが、トランプ大統領は3日の記者会見で「4日に始まる」と言明した。個人消費の鈍化や景気減速懸念から金融や小売りなど幅広い銘柄に売りが膨らみ、ダウの下げ幅は終盤にかけて拡大した。
米国は農産物供給などをメキシコやカナダに依存する中、輸入価格の上昇は避けられず家計は大きな打撃を受ける見通し。市場参加者は先行きの不透明感は強いとする一方、「トランプ氏は株価を気にするため、関税政策に修正が今後かかる可能性がある」（日系証券）との見方を示した。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは2日、中国の業者が「米国の輸出規制を回避してエヌビディアの最新人工知能(AI)半導体を注文している」と報じた。トランプ米政権が半導体の対中輸出規制を強化するとの警戒感を誘い、エヌビディアは8%あまり下げた。ダウ平均の構成銘柄ではないが同業のブロードコムも売られ、米株相場を押し下げた。
市場では「エヌビディアの下落に影響される銘柄は多く、投資家の不安心理が高まっている」との声が聞かれた。トランプ大統領は、3日午後に4日からメキシコとカナダに25%の関税を課すと語った。対中追加関税は10%から20%に引き上げる。一連の発言を受け、取引終了にかけて株売りが加速し、ダウ平均は一時900ドルあまり下落した。
米サプライマネジメント協会(ISM)が3日発表した2月の製造業景況感指数は50.3だった。ダウ・ジョーンズ通信がまとめた市場予想(50.6)を下回り、米経済の先行き不安が一段と広がった。項目別で仕入れ価格が大幅に上昇したことからインフレ圧力の高まりにつながるとの見方もあり、投資家の間で運用リスクを避ける動きが強まった。
ダウ平均の構成銘柄ではキャタピラーやシェブロン、アマゾン・ドット・コムが下げた。半面、ベライゾン・コミュニケーションズやコカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソンなどディフェンシブ株は買われた。
ナスダック総合株価指数は大幅に反落した。前週末比497.088ポイント(2.63%)安の1万8350.191(速報値)と昨年11月以来の安値で終えた。テスラやアルファベットの下げが目立った。
【シカゴ日本株先物概況】
3日のシカゴ日経平均先物は下落した。3月物は前週末比280円安の3万7310円で終えた。この日は日経平均株価が上昇したものの、トランプ米政権による半導体の輸出規制を巡る懸念などで米株式相場が下落したことで投資家心理が悪化し、シカゴ市場の日経平均先物には売りが優勢となった。
シカゴ日経225先物 (円建て)
37310 ( -550 )
シカゴ日経225先物 (ドル建て)
37320 ( -540 )
( )は大阪取引所終値比
【欧州株式市場】
■イギリス・ロンドン株価指数
3日の英FTSE100種総合株価指数は5日続伸し、終値は前週末比61.57ポイント(0.69%)高の8871.31と最高値を更新した。ウクライナの安全保障や欧州の防衛力増強へ向け、英国を含めた欧州主要国の国防費が増加するとの観測から英BAEシステムズやロールス・ロイス・ホールディングスといった防衛・航空関連の銘柄が買われ、指数を押し上げた。
資源にも買いが優勢だった。3日までに発表された中国の景気指標を受けて中国経済に対する不安が和らぎ、銅など非鉄金属の先物相場が上昇したことが背景にある。半面、英長期金利の上昇を受けて公益や不動産投資信託(REIT)が下げた。
FTSEの構成銘柄では、航空・防衛大手BAEシステムズは、一部金融機関が目標株価を引き上げたのも支援材料となり14.58%高と急伸。航空機エンジン大手ロールス・ロイスが4.41%高、不動産サイト大手ライトムーブが4.20%高で続いた。一方、流通大手バンズルは8.79%安、水道大手セバーントレントは2.72%安、通信大手BTは2.19%安と売られた。
■ドイツ・フランクフルト株価指数
3日のドイツ株価指数(DAX)は上昇した。終値は前週末比595.59ポイント(2.64%)高の2万3147.02と2月18日以来、約2週間ぶりに最高値を更新した。ウクライナ支援などを視野に欧州主要国が国防費増額に動くとの見方を背景に独ラインメタルが前週末比13.7%高で終えるなど、防衛・航空関連の銘柄の上昇が目立った。
欧州の主要国が米国とウクライナの関係修復を目指すとの見方からウクライナ情勢を巡る懸念がやや和らいだのも、投資家心理を支えた。金融や自動車、ハイテク関連に買いが入った。欧州の長期金利が上昇し、不動産のボノビアは下落した。
個別では、防衛大手ラインメタルが13.71%高、航空機大手エアバスが5.88%高、製薬大手バイエルが5.68%高と相場をけん引。半面、不動産大手ボノビアは3.54%安、医療機器のザルトリウスは1.78%安、エネルギー大手イーオンは0.04%安となった。
■フランス・パリ株価指数
フランスの株価指数CAC40は続伸し、前週末比1.08%高で終えた。軍事通信システムやレーダーを製造する仏タレスが前週末比16%高と急伸。欧州鉄鋼大手アルセロール・ミタルも上昇した。他方、スーパー大手の仏カルフール、電機大手シュナイダー・エレクトリックが下げた。
