認知症が原因で、生活上での混乱や周囲とのトラブル等から大きな社会問題となっている。
衝撃的だったのは、「ドラえもん」などの声で圧倒的な人気の声優・女優である大山のぶ代さんが、認知症で闘病中であると報じられたことだ。
世界の大手製薬企業、いわゆるメガファーマもしのぎを削っている。イーライ・リリー、ロシュ、ノバルティスといった海外の上場企業も、認知症の発症前などをターゲットに新薬の開発を進めている。
認知症薬は、その市場規模の大きさから株式市場でも注目を集めている。
厚生労働省によると、認知症は2012（平成24）年で約462万人、2025年には700万人を超えると推計している
約10年で1.5倍に増加し、65歳以上の高齢者の５人に１人が認知症ということになる。
「認知症」は、いろいろな原因で脳の細胞が死んでしまったり、働きが悪くなったりしたためにさまざまな障害が起こり、生活するうえで支障が出ている状態のことを指す。
病名ではなく、特有の症状を示す状態を総称する言葉。
認知症を引き起こす病気はたくさんありますが、代表的なものは「アルツハイマー病（アルツハイマー型認知症）」「（脳）血管性」「レビー小体型認知症」「前頭側頭型認知症（ピック病）」の４つある。
出所：平成28年版高齢社会白書
また、認知症は高齢者だけの病気ではない。
65歳未満で認知症を発症する場合もあり、「若年性認知症」と呼ばれている。
若年性認知症はアルツハイマー病が多く、とくに40代、50代の働き盛りで起こると老年性の認知症よりも早く進行し、症状も重くなる傾向がある。
出典：厚生労働省通知
世界で３秒に１人の割合で発症すると言われ、国際アルツハイマー病協会の調査でも認知症は高齢化の進展に伴って患者が増え続けている。2015年に4680万人の患者数が50年には1億3150万人に増加するとも予想されている。
記憶障害や判断力の低下などの中心的な症状のほか、過度の焦燥感や興奮、攻撃性、精神の不安定さなどの周辺症状も起きたりする。
超高齢化社会の到来で、認知症患者と社会との関わりもまた増えることになるが、認知症は症状の進行が事故や事件につながりかねず、治根本的な治療や予防法も確立はされていない。
症状を抑え、進行を遅らせる治療薬は順次開発されており、発症の仕組みとともに効果的な治療薬の開発が期待されている状況だ。
さて注目される日本企業は、
国内メーカーでは、エーザイ<4523>の「アリセプト」が世界的な売り上げを記録したが、10年に特許満了とともに売り上げは急減した。
ただ、同社は認知症治療薬では「E2609」、「BAN2401」といった新薬開発を進めている。
新たなアルツハイマー型認知症の治療薬は「Ｅ2027」で、このほど米国で初期段階の臨床試験を始めています。日本などでも段階的に試験を開始し、効果や副作用などを調べたうえで20年以降に日米欧での販売を目指している。
大塚ホールディングス＜4578＞傘下の大塚製薬はルンドベック社（デンマーク）と認知症治療薬「イダロピルジン」の開発を行っている。
また、2014年に買収した米国の製薬ベンチャー「アバニアファーマシューティカルズ社」は、アルツハイマー型認知症の症状を抑える薬の開発で有名。この薬は現在、最終段階の臨床試験に向けて準備が進められているところ。
武田薬品工業株式会社<4502>はアメリカの創薬ベンチャージンファンデル社と連携し、アルツハイマー型の認知症に対する治療薬の開発を行っていくと報じられた。
既存糖尿病治療薬アクトスの転用で第3相臨床試験からのスタート。
協和発酵キリン<4151>の前駆期・軽度・中等度のアルツハイマー病を対象とした抗アミロイドβ(以下、Aβ）ペプチド抗体「KHK6640」がフェーズ１の段階にある。
アルツハイマー病に向けた医薬品の創出を目指す、そーせいグループ＜4565＞
昨年４月に英国子会社ヘプタレス・セラピューティクス社のアルツハイマー新薬候補をアイルランドに本拠を置く製薬大手アラガンに導出した実績がある。
サンバイオ＜4592＞の世界初の再生細胞薬の開発を目指す創薬ベンチャーである。
主要開発品の「SB623」は、認知症を含む疾患への適応が期待されている。
再生細胞薬は、病気・事故等で失われた身体機能の自然な再生プロセスを誘引ないし促進させ、運動機能・感覚機能・認知機能を再生させる効能が期待される医薬品である
カナミックネットワーク<3939>は、千葉県柏市が、「認知症施策推進総合戦略」（新オレンジプラン）の一環として進めている「認知症初期集中支援チーム」で医療・介護の円滑な連携を図るため、同社の「カナミッククラウドサービス」情報共有プラットフォームの利用を開始したと発表して株価が動意づいた。
17年３月時点で自治体や医師会などによる、「カナミッククラウドサービス」の導入事例は477地域に及ぶとしている。
マンション室内コーティング主力のルーデン・ホールディングス<1400>は、ソフトウェア業のP2P BANKの株式を取得し、子会社化すると発表した。
独自の3D技術による脳トレーニングサービスを開発し、年々増加する認知症予防対策事業も手掛けており、既に介護業界大手企業と協業していることから、今後の成長が大いに見込める分野について、積極的に参入するという。
発表後株価は、3日間連続でストップ高まで買われ、年初来高値を更新した。
ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ＜6090＞は、米子会社が米国立老化研究所とアルツハイマー病の共同研究で契約を締結している。
アルツハイマー病は症状を抑え進行を遅らせる治療薬は開発されているが、根本的な治療や予防法は確立していない。アルツハイマー病の発症のメカニズムの解明や、発症の際に目印となる特有のバイオマーカーを探す。バイオマーカーが見つかれば早期診断などができるようになる。
アルツハイマー型認知症の治療薬の幅が広がっている。
ある市場調査によれば、アルツハイマー型認知症薬の市場は、2020年には2010年の1.7倍の2,900億円にまで拡大する可能性があると言われている。
薬剤の種類が増えることは、患者の症状や体質により合った形で薬を処方できることになり、メリットが大きいと言える。
また、認知症を疑った場合には早め早めに医療機関を受診して、早めに治療を開始することが大切だろう。
