前日の米株式市場は、NYダウは137ドル安と4日ぶりに反落。14日発表の米2月卸売物価指数(PPI)が予想を上回り米利下げ期待が後退した。
2月のPPIは前月比0.6%上昇と市場予想（0.3%）を上回り、エネルギー・食品を除くコア指数も市場予想を上回った。FRBが早期の利下げに慎重になるとの見方から米市場では長期金利が上昇し、ハイテク株を中心に売りが出た。
これを受け、日経平均株価は軟調にスタート。半導体関連株などが下落し一時280円を超す下落となった。東京エレクトロンやアドバンテスト、スクリンといった値がさの半導体関連株が総じて軟調だった。3月期末を前に国内機関投資家がリバランス（資産配分の調整）を目的とした売りを出しているとの声も聞かれた。
 
売り一巡後は先物へのまとまった買いをきっかけに日経平均は小幅ながら上昇に転じる場面もあった。しかし、その後は売り直され日経平均株価は軟調に推移した。一方、商社や自動車、石油株などは堅調でTOPIXは上昇しており、全体的には高安まちまちの展開となった。
 
日銀は来週の金融政策決定会合でマイナス金利政策を解除するとの見方が広がっている。ただ、市場関係者は「重要イベントを前に投資家の様子見姿勢は強かったが、日銀がマイナス金利政策を解除しても、利上げは時間をかけて進める可能性が高く、当面は緩和的な金融環境が続くとの見方は日本株相場の支えになっていた」と話した。外国為替市場で円相場は円安・ドル高基調で推移し、輸出関連株の支えとなった。

投資家の最大の関心は来週前半に予定される日米の金融政策決定会合の行方だ。各メディアからこれまで、日銀は3月会合でマイナス金利政策解除など金融正常化を進めると伝えられており、相場には織り込まれている。会合後にはいったん、円高・金利上昇・株安で反応すると見込まれている。

ただし、中銀イベントを波乱なく通過すれば、再び日本株に注目が戻ってくるとの見方もでている。TOPIXのザラバ高値を付けた昨年9月の信用期日であるきょう以降、値動きが軽くなる可能性があり、来週はバリュー株優位の展開が一段と強まりそうだ。