きょうの東京株式市場はこれまで相場を牽引していた主力株に利食い圧力が広がり日経平均は一時800円を超える下げをみせる場面もあった。前日の米国株市場では半導体関連株をはじめハイテクセクターへの売りが顕著となり、ナスダック総合株価指数が大きく下値を探る展開となった。これを受けて東京株式市場でもこれまで相場の牽引役を担っていた銘柄に持ち高調整の売りが波及した。
もっとも一部の日経平均寄与度の高い値がさ株の下げが反映された部分は大きく、内需関連株には株価を上昇させる銘柄も少なくなかった。先物主導の下落で、22日に予定されているジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演を見極めたいとの思惑も買いを手控えさせたようだ。なお、全体売買代金は10営業日ぶりに5兆円台を下回った。
 
前日の米ハイテク株安を背景に、このところ上昇が目立っていたソフトバンクグループ（SBG）など人工知能（AI）関連株が利益確定売りに押された。日経平均の下げ幅は一時800円を超えた。
 
19日の米株式市場では半導体大手の米エヌビディア株が大幅安となるなど、株高を主導してきたAI関連株に利益確定売りが目立った。ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は下落し、東京株式市場でもアドバンテストや東京エレクトロンなど主力の半導体関連株が売られた。
 
株高局面で上昇のモメンタム（勢い）がついていた任天堂やコナミGといったゲーム株も軟調だった。
一方、食料品や陸運業などの内需関連には株価の出遅れに着目した循環的な物色が向かった。トヨタや三菱UFJのような大型株の一角は小じっかりした動きで下値を支えた。
 
ジャクソンホール会議でのパウエルFRB議長の講演内容に注目が集まっているが、利下げに関して、「さらなるデータが必要」という従来通りの見解を維持した場合、市場はタカ派的な発言と受け止めることになりそうだ。9月の利下げを過剰に織り込んでいると考えられるため、講演を前にある程度の持ち高調整の動きは想定内であろう。
そのため、週内についてはこう着感の強い相場展開を余儀なくされそうである。