前日の米株式市場では、NYダウが9ドル安と小幅に下落した。雇用関連指標が底堅く米金融引き締め長期化に対する警戒感が強まり軟調だった。東京株式市場に移ってからも今晩の米9月雇用統計の結果発表を控え、方向感に欠ける展開が続いた。日経平均株価は一時100円を超す下落となる場面があったが、下値には買いが入り下げ渋った。3万1000円台は再び下回った。海運株や商社株といったバリュー株が堅調に推移したが、半導体関連株は売りに押された。
 
日経平均は今週半ばにかけて下落が続いた後、前日は548円高と急反発していたため、前日の米株安をきっかけに3万1000円を超える水準では戻り待ちの売りが出やすかった。日米の金利上昇への根強い警戒感から値がさの高PER（株価収益率）銘柄の一角が売られ、日経平均の下押し要因となった。
 
一方、前日に続いて株価の短期的な戻りを見込んだ買いも目立った。市場では、地銀など国内機関投資家の一部が大型のバリュー（割安）株に打診買いを入れているとの観測も聞かれた。
 
日本時間6日夜に9月の米雇用統計が発表される。東京株式市場は3連休を控えた週末ということも模様眺めムードに拍車をかけた。
 
市場は今夜発表の雇用統計の結果に注目している。米長期金利はこのところ急ピッチで上昇してきたため、雇用統計の結果が市場予想から下振れすれば、大幅に低下する可能性もあるとの見方も多く、発表後の米金融市場がどのように反応するのか見極めたいとの思惑が強い。一方、米金利上昇をきっかけに年金など中長期目線の海外機関投資家などは株式の持ち高を減らす動きが続いており、目先はこう着感の強い展開が続きそうだ。
 
 
東証株価指数（TOPIX）は小幅に続伸し、0.32ポイント（0.01%）高の2264.08で終えた。JPXプライム150指数は反落し、2.10ポイント（0.21%）安の989.71で終えた。