午前中は売り買いが交錯し、相場全体の方向感が定まらなかった。午後には押し目買いや買い戻しがやや優勢となった。
 
米連邦準備理事会（FRB）は企業への間接融資や低格付け社債の買い入れなど、資金供給策の実施を決定した。信用不安が後退して前日のNYダウ工業株30種平均は上昇し、朝方は買いが先行。短期筋による買い戻しも入り、寄り付きで154円高の1万9500円と、きょうの高値となった。
 
半面、日経平均は下げに転じる場面があった。東京都や大阪府など国内で新型コロナの感染者数が増加し、外出自粛による消費低迷などが長引くとの警戒感から買いを見送る雰囲気が強まった。
 
ただ午前の相場下落を受けて日銀が上場投資信託（ETF）買い入れを実施するとの観測が広がると、次第に買いが優勢になった。「アジアや欧米の株式市場は聖金曜日の祝日で海外投資家の売買が少なく、少額の買いでも戻りやすかった」との見方があった。
 
市場では、「手掛かり材料に乏しいなか、SQ算出日でありながら売買代金は2月21日（2兆973億円）以来の水準に低下した。週末要因もあり見送り姿勢が強まったようだ」との声が聞かれた。また、「米国で新型コロナ感染者数が再び増加基調を強めると、世界株安に直結しかねない」との警戒感もくすぶる。株価下落への懸念は根強いようだ。
 
JPX日経インデックス400は反発し、終値は前日比103.56ポイント高の1万2834.80だった。東証株価指数（TOPIX）も反発し、13.06ポイント高の1430.04で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆1945億円と、2月21日以来およそ1カ月半ぶりの低水準だった。寄り付きでは特別清算指数（SQ）算出に伴う売買があったが、海外投資家の参加者が少なく薄商いだった。売買高は13億7022万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は全体の7割を占める1511、値下がりは608、変わらずは50だった。