前週末14日の米株式市場では、NYダウが前日比360ドル高と続伸。米長期金利の低下などが好感された。これを受けた東京株式市場も朝方は買い先行の展開で200円を超す上昇となる場面があった。ただ、買い一巡後は利益確定売りが膨らみマイナス圏に転じ、後場に入り下げ幅は拡大した。ハイテク株などへの売りが目立ち2万8000円台を割り込んだ。
日経平均の下げ幅は一時400円を超えた。
 
台湾やシンガポールなどで新型コロナウイルスの感染が再拡大しているほか、国内でも新型コロナの変異株の感染が広がっている。ワクチン接種や経済活動の正常化の遅れが意識され、売りが優勢だった。国内の主要企業の決算発表が前週でおおむね終わり、今期の会社計画が期待ほどではなかったとの見方も売りを促した。
 
前週末の米長期金利の上昇一服や米株高を受け、朝方は買いが先行したが、勢いは続かなかった。市場からは「自律反発の戻りが鈍かったため、あらためて売られた面もあるようだ」との声が出ていた。上値では戻り待ちの売りも出やすかった。