2万6000円の節目を割り込み、3月15日（2万5346円）以来およそ2カ月ぶりの安値となった。
リスク回避ムードの強いなか日経平均は大きく下値を探る動きとなった。前日の海外市場は欧州株が総じて高かったものの、米国株市場ではNYダウなど主要株価指数が朝高後に値を崩す展開を強いられており、この流れを引き継ぐ格好となった。注目された4月の米消費者物価指数（CPI）は市場予測を上回ったことで、米株市場ではインフレに対する警戒感が拭えず、ハイテク株を中心に売りがかさむ展開。東京株式市場もリスク許容度の低下した海外投資家の売りが顕在化した。
外国為替市場で円高方向に振れたことや、あすにオプションSQ算出を控えていることもあって買いが見送られた。
 
インフレ率の高止まりで、米連邦準備理事会（FRB）が積極的な金融引き締めを加速させるとの警戒から、同日の米株式相場は下落。東京市場でも米金利上昇で割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）の成長株を中心に下げが大きかった。
 
主力の値がさ株の下落も目立った。ソフトバンクグループは8%安、ファストリは4.6%安となり、2銘柄で日経平均を177円ほど押し下げた。決算発表のあったNTTデータや日水が大幅安となったほか、東エレクやアドテストといった半導体関連の一部も売られた。
 
朝方の売りが一巡した後は値ごろ感が出たとみられた主力株に買いが入った。好決算銘柄への買いも目立った。ただ、米株価指数先物が日本時間12日午後の取引で下落に転じると、日経平均先物にも短期筋の売りが出て指数を下押しした。
 
東証株価指数（TOPIX）は4日続落した。終値は前日比21.97ポイント（1.19%）安の1829.18と、3月15日以来、2カ月ぶりの安値だった。
 
東証プライムの売買代金は概算で3兆2683億円。売買高は14億8101万株だった。東証プライムの値下がり銘柄数は1477と、全体の約8割を占めた。値上がりは330、変わらずは30だった。