レイバーデー明けの米国市場では、NYダウが285ドル安と弱い動きだった流れもあり、朝方は売り優勢の相場展開となった。

米サプライマネジメント協会（ISM）が3日発表した8月の製造業景況感指数が3年ぶりに好不調の境目となる50を下回ったことで、米国景気の減速懸念が広がり、自動車や機械など景気敏感株が売られた。

その後は、円高一服や米株先物が堅調だったことを受け、日本株を売り持ちしていた海外投資家の買い戻しが入り持ち直した。

また、8月の財新中国非製造業購買担当者景気指数（PMI）が上昇したことで、中国景気に対する悲観的な見方が和らいだ。アジア株が総じて堅調に推移し、売り込みにくさが意識されたほか、カジュアル衣料品店「ユニクロ」の8月国内既存店売上高が増収となったファストリが上昇し、日経平均を押し上げた。
 
市場では「米国景気の減速懸念が広がれば、米利下げ観測が一段と強まる可能性がある。流動性相場への期待が膨らめば株式市場にはプラス」との声が聞かれた。
 
後場寄りにマイナス圏に沈んだものの、その後再び切り返した。ただ、値下がり銘柄数は値上がり銘柄数の３倍以上でTOPIXはマイナスだった。
東証株価指数は小反落し、3.98ポイント安の1506.81で終えた。JPX日経インデックス400も、終値は前日比20.26ポイント安の1万3464.10と小反落した。
 
東証1部の売買代金は概算で1兆5931億円、売買高は9億11万株だった。値下がり銘柄数は1587、値上がり482、変わらず81だった。