2月5日（2万8779円）以来およそ1カ月ぶりの安値となり、節目の2万9000円を割り込んだ。下げ幅が800円を超える場面もあった。
 
前日の米国株市場でNYダウなど主要株指数が揃って下落しナスダック総合指数が360ポイントの続急落となったことで、きょうの東京株式市場もリスク回避の売りに晒される形となった。米国では大型の追加経済対策やワクチン普及加速による経済回復に期待が高まる一方、米長期金利が再び上昇基調にあることが嫌気されている。
米長期金利が再び1.5%に迫る水準まで上昇したことをきっかけに、相対的な割高感のある値がさの成長（グロース）株の売りが膨らんだ。
日本時間午後の取引時間中に米株価指数先物やアジアの株式相場が下落したことも重荷となった。
 
ただ、寄与度の高い一部の値がさ株の下げの影響も大きかった。海運株が買われたほか不動産の一角もしっかりした動きをみせるものがあり、値下がり銘柄数は全体の6割にとどまっている。後場後半は下げ渋ったもののフシ目の2万9000円台を割り込み約1カ月ぶりの安値をつけた。
 
米長期金利上昇への警戒感は根強い。4日にはパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の討議参加が予定されており、発言内容に注目が集まる。
市場では「発言内容を受けて米長期金利がどう推移するかを見極めるまでは株式市場でも買いを入れづらく、手控える投資家も多い」との見方もあった。
 
日経平均は25日移動平均（2万9277円25銭、3日時点）を終日、下回って推移した。下値抵抗線となりやすい25日線を割り込んだことで、急落リスクが意識されやすくなった。
 
JPX日経インデックス400は反落。終値は前日比182.64ﾎﾟｲﾝﾄ安の1万7034.57だった。東証株価指数（TOPIX）は反落し、19.80ﾎﾟｲﾝﾄ安の1884.74で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆7612億円。売買高は12億8561万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1295と、全体の約6割を占めた。値上がりは787、変わらずは112銘柄だった。