2月21日以来の安値水準。下げ幅は2021年6月21日（953円）以来の大きさだった。
 
きょうはリスクオフ一色の地合いを余儀なくされた。前週末の米国株市場でハイテク株中心に売り込まれた流れを引き継ぎ、半導体関連をはじめ売買代金上位の主力銘柄は全面安商状となった。東エレクやアドテストといった値がさの半導体関連株が大幅安となった。
 
日銀の金融政策正常化に向けた動きが前倒しされるとの思惑が浮上し、長期金利上昇を背景に外国為替市場で一時1ドル=146円台半ばまでドル安・円高が進んだことも輸出セクター中心に嫌気された。トヨタやホンダなど輸出関連株が広く売られた。
先物を絡めたインデックス売りが加速し、日経平均は一時1100円を超える急落に見舞われる場面もあったが、大引けにかけ買い戻しが入りやや下げ渋った。なお、個別株もプライム市場全体の84%の銘柄が下落する売り圧力の強い地合いだった。一方、売買代金は5兆円台をキープしており、これで8営業日連続、5兆円以上をこなす日が続いている。
 
日経平均は午後に下げ幅を一段と拡大し、3万8400円台後半まで下落する場面があった。海外短期筋とみられる株価指数先物の売りも膨らみ、相場を下押しした。日銀が3月にもマイナス金利政策を解除するとの見方が引き続き株式相場の重荷となった。相場が午後に入っても下げ渋る様子を見せない中、市場では「海外勢を中心に売りが売りを呼ぶ展開となった」との見方があった。
 
日経平均はスピード調整と見る向きが多いものの、来週には日銀の金融政策決定会合と米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えているだけに、日米ともに政策修正への思惑が強まるなかでは、目先は円高が進む可能性が高いだけに、手掛けづらさはありそうだ。ただ、日本株を取り巻く環境は依然として良好といえる。また、3月末にかけては配当再投資もあり、需給関係は次第に好転していくと想定されるだけに、押し目買いスタンスで望みたいところ。