NYダウが前日比130ドル安と5日ぶりに反落。ハイテク株などに売りが流入した。
東京株式市場はこの流れを受けたものの、下値には買いが流入し底堅く推移。一時前日比80円近く上昇する場面があった。ただ、4連休を控えた週末ということもあり積極的な売買は見送られ、1日を通じた日経平均株価の値幅は100円前後だった。
 
相対的にハイテク株比率が低いとされる日本株に分散投資を目的とした海外勢の買いが入った。もっとも、米ハイテク株を保有するソフトバンクグループ（SBG）などには売りが出て、日経平均は下げる場面も目立った。
 
ゲーム事業の拡大期待からソニーが買われた。バンナムHDや任天堂も上昇した。円高進行が一服したため、トヨタやホンダに買いが入った。半面、携帯電話料金の引き下げによる収益悪化懸念からKDDIやNTTドコモに売りが膨らんだ。
 
市場からは「菅義偉内閣の支持率の高さはマーケットにも安心感を与え、市場の安定につながっている」との声が聞かれた。大統領選挙を控え不確実性の高い米国と比較して「内閣支持率が高いことや、行政改革、デジタル庁創設などの政策が好感され、今後、海外投資家のマネーが集まる可能性もある」との声もあった
 
JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比61.38ポイント高の1万4795.87だった。東証株価指数（TOPIX）も反発し、8.02ポイント高の1646.42で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆7151億円。売買高は14億9974万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1600と、全体の約7割を占めた。値下がりは488、変わらずは88銘柄だった。