きょうは前日同様に下値リスクが強く意識される地合いとなった。前日の米国株市場では3月のADP雇用リポートや3月の米ISM非製造業景況感指数がいずれも低調で、米景気先行きに対する警戒感からハイテク株や景気敏感株などへの売りが目立った。ディフェンシブストックが底堅さを発揮したものの、全般買い手控えムードが漂っており、きょうの東京市場も引き続き利食い急ぎの売りが重荷となった。

値がさの機械株や半導体主力株に値を下げるものが目立つ。電力株や医薬品株の一角が逆行高をみせたが、全体指数への貢献はあまりみられなかった。取引終盤は日経平均がやや下げ渋ったものの、プライム上場銘柄の8割が下落する売り圧力の強い展開を強いられた。
 
7日に控える3月の米雇用統計の発表を前に「米景気の悪化を警戒する投資家が多く、持ち高を整理するための売りが出やすかった」という。
 
米国では7日に雇用統計の発表があるだけに、市場予想（24万人増）を大きく下回ることへの懸念が手仕舞い売りを誘発させているようだ。週末の欧米市場はイースターで休場となることから米国市場の反応は翌週となるため、方向感のつかみづらい相場展開が続きそうである。指数に振らされにくい中小型の材料株などに個人主体の資金が向かいそうだ。
 
東証株価指数（TOPIX）も続落し、22.56ポイント（1.14%）安の1961.28で終えた。