朝方の取引開始時点ではやや売りが優勢だった。日経平均は前日までの直近2営業日合計で740円近い上昇をみせており、利益確定の動きが出やすいタイミングだった。
前日の米国株市場ではパウエルFRB議長の議会証言を控え積極的な買いが入らず、NYダウは続伸したものの小幅な上昇にとどまったほか、ナスダック総合株価指数はわずかながら安く引けている。これを受けて東京株式市場でも模様眺めムードが漂ったが、寄り付きこそ安かったものの、その後は先物主導でインデックス買いが入り株価水準を切り上げた。足もとパウエルFRB議長の議会証言にマーケットの関心が高まっているが、今週末10日には米雇用統計の発表があり、同日に国内では日銀の金融政策決定会合の結果と黒田日銀総裁の記者会見を控えるなど、重要イベントが目白押しで買い一巡後は伸び悩んだ。
 
東証プライムの約6割超が上昇するなど、幅広い銘柄に買いが入った。「足元の相場上昇で持たざるリスクが意識されたうえ、中国の経済再開に向けた期待感も支えに、日本株にゆるやかに資金が流入している」との声があった。
 
東証株価指数（TOPIX）も3日続伸した。終値は前日比8.49ポイント（0.42%）高の2044.98で、22年1月5日に付けた2039.27を上回って昨年来高値を更新した。21年11月16日以来の高値水準となる。
 
市場では「9〜10日の日銀の金融政策決定会合を前に銀行株などバリュー（割安）株を物色する向きが強まった」との声があった。PBR（株価純資産倍率）が相対的に低い銘柄で構成する「TOPIXバリュー指数」は連日で過去最高値を更新した。
 
パウエルFRB議長の議会証言を前に積極的に上値を買い上がる雰囲気はなく、メジャーSQを控えていることから限月交代に伴うロールオーバーが中心のため、後場に入ると、全般は模様眺めムードが強まっていた。
なお、パウエル議長の発言については、タカ派的な内容となるのかどうかがポイントとみている。また、発言を受けた米金利の反応にも警戒したいところだ。インフレリスクが再燃しているタイミングで政策金利であるフェデラルファンドレートの水準を引き上げる可能性や利上げ政策の長期化について言及すれば、米国株の下落リスクが警戒されてくるだろう。