前日のNYダウは236ドル安と続落した。これを受けた、東京株式市場では寄り付きは45円高と小幅高でスタートした。その後、買いの勢いが強まり午前10時過ぎには上昇幅は300円を超した。前日に日経平均株価が500円超の大幅安となった反動もあり、買いが流入した。NYダウ先物が上昇したことや中国・上海、香港、シンガポールといったアジア市場が堅調に推移していることも買い安心感を誘った。
 
前日の大幅安を受け、値がさ株を中心に自律反発狙いの買いが優勢だった。日本時間20日の米株価指数先物の上昇や、中国の金融緩和策の発表も投資家心理を強気に傾けた。
値ごろ感が意識されたファストリやリクルートといった値がさ株が買い戻され、指数を押し上げた。
 
午前には中国人民銀行（中央銀行）が住宅ローン向けの指標金利の引き下げを発表し、中国・上海株や香港株が大幅に上昇した。東京株式市場でも中国の景気減速懸念がいったん後退し、外需関連株の物色につながった。
 
市場では「日銀による金融緩和策や円相場の下落傾向、バリュエーション（投資尺度）面での割安感を踏まえると、日本株は米国株と比較して打たれ強い」との指摘があった。
 
東証株価指数（TOPIX）は反発した。終値は前日比17.29ポイント（0.93%）高の1877.37だった。