きょうは、朝方から先物主導で買い優勢の地合いとなった。特に前場は米株価指数先物の動きに追随して空売りの買い戻しを誘い、日経平均は大幅高で一時2万5600円台まで駆け上がる場面があった。ウクライナ情勢は引き続き不透明ながら、ロシアとウクライナの停戦合意に向け進展を期待するムードも根強く、下値を売り叩くような動きはみられない。外国為替市場で円安・ドル高が進んだことも輸出株にはプラス材料となった。ただ、3月期末を前に実需の買い意欲に乏しく、上げ一服後は戻り売りを浴び上げ幅を縮小した。
押し目買いは入っても上値では買いが手控えられ、上値も重い展開となった。
 
前週末の下げで値ごろ感が出たとみられた主力株に買いが入った。外国為替市場で円相場が1ドル=117円台後半まで円安・ドル高となり、輸出採算改善の思惑から自動車や機械など輸出関連株が上昇した。日経平均の上げ幅は400円を超える場面があった。
 
機関投資家による年度末の持ち高調整が一巡し、売り圧力が和らぐなかでバリュー（割安）株を中心に買いが入った。郵船や商船三井、JFEなど相対的に配当利回りの高い銘柄の上昇も目立った。ウクライナとロシアに停戦に向けた進展がありそうだとの観測から、過度なリスク回避の姿勢が和らいだことも日本株の買いにつながった。
 
岸田文雄首相が12日に観光需要喚起策「Go To　トラベル」の再開に向けた準備を始めるとの考えを示した。旅行や出張などの需要が回復するとの期待から、空運や鉄道、レジャー関連が買われた。世界経済の減速や資源高に伴うインフレへの警戒も根強く、消極的に内需関連に物色が向かった面もある。
 
JPX日経インデックス400は反発した。東証株価指数（TOPIX）も反発し、12.74ポイント高の1812.28で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆6680億円と、2月21日以来の低水準だった。売買高は11億8702万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1445と、全体の7割弱を占めた。値下がりは655、変わらずは80だった。