きょうの東京株式市場はリスク回避ムードで日経平均は総じて軟調に推移したが、下値では押し目買いが活発で底堅さを発揮した。前日の米国株市場はNYダウ、ナスダック総合株価指数いずれも終始マイナス圏で推移するなど見送りムードで、翌日発表予定の1月の米PCEデフレーターを見極めたいとの思惑が強く、ポジション調整の売りが上値を押さえた。これを受けて東京株式市場でも様子見姿勢の強い地合いとなった。
後場に入ると、いったん下げ幅を広げた後に急速に下げ渋る展開となった。トヨタやソニーGなど大型株に買いが入って日経平均は上昇に転じ、最高値（3万9239円）を上回る場面もあった。前場で機関投資家のリバランス売りが一巡したほか、大型株中心に押し目買いが入り全体指数を押し上げた。
 
前日の米株安を受けて株価指数先物に売りが先行し、値がさの主力株に売りが波及すると下げ幅は一時300円を超えた。後場に入ると28日の米株式市場でダウ工業株30種平均は小幅ながら3日続落した。29日発表の米物価指標への警戒感から、買いを手控える投資家が多かった。これを受けて朝方は株価指数先物に売りが出て、主力のファストリやソフトバンクグループ（SBG）が下げて相場の重荷となった。
 
日経平均は午後に入ると急速に下げ幅を縮めた。海外投資家に選好されやすい日本を代表する大型株に買いが入り、東証株価指数（TOPIX）は上昇に転じた。TOPIXは反発し、終値は0.78ポイント（0.03%）高の2675.73だった。
 
日銀の金融政策正常化を巡る思惑も、方向感を欠く相場展開につながった。高田創審議委員は29日午前に滋賀県で講演し、2%の物価安定の目標の実現について「ようやく見通せる状況になってきた」と発言。政策の早期の正常化が意識されて円高・ドル安が進行し、輸出関連株への売りを促した。一方、午後の記者会見では「どんどん利上げをするというようなことではない」と述べ、株価指数先物への買いにつながった。