バブル経済崩壊後の高値を連日で更新し、1990年7月26日以来、およそ33年ぶりの高水準をつけた。
 
29日の米株式市場はメモリアルデーで休場。日経平均は材料に乏しく薄商いのなか、朝方から後場の寄り付きにかけ、下げる場面が目立った。相場の高値や過熱への警戒感から、目先の利益を確定する目的の売りが出た。
ただ、午後に入ると日本株の先高観の強さを背景とした海外の短期筋とみられる株価指数先物への買いが断続的に入り、日経平均を押し上げた。
外国為替市場で円相場が1ドル=140円前後と円安・ドル高水準で推移していることも、輸出関連を主力とする日本株の支えとなった。
 
市場関係者の間では、欧州勢とみられる海外投資家がヘッジ目的の円売りとともに株価指数先物に買いを入れていたとの指摘が聞かれた。
 
東証株価指数（TOPIX）は反落した。終値は前日比1.43ポイント（0.07%）安の2159.22だった。
 
先物主導の相場展開を映して大型株に買いが集中した半面、値下がり銘柄数も多かった。東証プライムの値上がり銘柄数は574、一方で値下がりは1197と値上がりより多く、全体の6割超の銘柄が下落した。変わらずは63、比較不可が1銘柄だった。東証プライムの売買代金は概算で3兆194億円。売買高は11億1540万株だった。