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【大引け概況】
8日の日経平均株価は3日続落した。前日比321円13銭安の2万1602円59銭で終え、4月2日以来およそ1カ月ぶりの安値に沈んだ。
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7日の米国市場では米中通商協議の先行き懸念が一層強まり、NYダウが473ドル安と大幅に続落した。本日の東京株式市場でもリスク回避目的の売りが先行し、日経平均は295円安からスタート。8日の東京外国為替市場で1ドル=109円台後半まで円高・ドル安が進み、投資家心理が冷え込んだことも重荷となった。その後もじり安となり、下げ幅が前日に比べ400円を超える場面もあった。
 
日経平均を対象としたオプションの価格から算出する日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は8日、前日比2.85ポイント（14.67%）高い22.28まで上昇した。前日に米VIX指数も4カ月ぶりの高水準に切り上がり、変動率の上昇に歯止めがかからなければ、過去最大級に膨らんだVIX先物の売越残高の巻き戻しをきっかけとした世界同時株安が起きかねないとの懸念も日本株相場の重荷となった。
 
市場関係者は、「株式相場は、チャート的にも弱気シグナルがともり始めている。東証株価指数（TOPIX）が直近安値を割り込んだ上、日経平均のローソク足は下落基調入りを示す形状になりつつある。9日から再開する米中貿易協議は予断を許さない。
それだけに、日経平均は目先的には75日移動平均線（約2万1350円）近辺まで下げてもおかしくない」との声が上がっていた。
 
JPX日経インデックス400は3日続落。終値は前日比254.77ポイント安の1万3971.93だった。東証株価指数（TOPIX）も3日続落し、27.51ポイント安の1572.33で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆7476億円。売買高は14億9623万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1804と、全体の84.3%を占めた。値上がりは287、変わらずは49だった。
業種別株価指数（33業種）は精密機器、化学、非鉄金属、ガラス・土石製品、空運業など全業種が下落した。
 
個別では、三菱UFJフィナンシャル・グループなどメガバンクが冴えず、武田薬品工業、花王、資生堂も軟調。コマツ、キーエンス、ファナックが安く、東京エレクトロン、SUMCOなど半導体関連も売られた。前日に2019年1〜3月期の純利益が前年同期比13%減だったと発表したヤマハ発動機が売買高急増のなか大幅安、ニチアス、スミダコーポレーションも急落した。トヨタ自動車、JALも売られた。
 
半面、ZOZOが商いを膨らませ上値追い。ファーストリテイリングも高い。リクルートホールディングスも堅調だった。川崎汽、東海カーボンが買われ、いであは一時ストップ高となった。シュッピン、イーブックイニシアティブジャパン、シグマクシスなども値を飛ばした。アイフルも物色人気。ココカラFも上昇した。
 
東証2部株価指数は5日ぶり反落した。前日比38.32ポイント安の6881.08ポイントだった。出来高4955万株。値上がり銘柄数は123、値下がり銘柄数は294となった。
 
個別では、日本ケアサプライ、アップルインターナショナル、ブルドックソース、エスビー食品、ユタカフーズなど21銘柄が年初来安値を更新。インスペック、宮入バルブ製作所、エヌ・ティ・ティ・データ・イントラマート、ラピーヌ、大和重工が売られた。
 
一方、セキドがストップ高となった。スリープログループ、ビューティ花壇、カワサキ、北日本紡績、情報企画など9銘柄は年初来高値を更新。アクロディア、RVH、テクノアソシエ、ダイナパック、明星電気が買われた。
 
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