前週末の米株式相場の上昇を手掛かりにした買いが優勢だった。米株高を好感した買いが優勢だった。
一方、円相場の上昇を受けて一段と買い進む動きは限られた。日米首脳会談の結果を見極めたいとして積極的な売買が手控えられた。


27日はメモリアルデーの祝日で米国市場が休場となるため海外投資家の参加意欲が乏しく、売買代金は低調だった。
全般に模様眺めムードが強く、後場の日経平均の値幅はわずか30円あまりにとどまった。
 
JPX日経インデックス400は続伸し、終値は51.02ポイント高の1万3774.67だった。東証株価指数（TOPIX）も続伸し、5.79ポイント高の1547.00で終えた。
 
物色動向をみると、先週は米中貿易摩擦の激化を背景に軟調だった電気機器、機械といった外需株の一部に押し目買いが入った。
堅調だった内需株で食料品などが売られ、「リターン・リバーサルの動きが目立つ」という。
全体の方向感を決定づける材料が見当たらない中、目まぐるしく取引する個人主導で売買が交錯した。
 
物色動向をみると、先週は米中貿易摩擦の激化を背景に軟調だった電気機器、機械といった外需株の一部に押し目買いが入った。
一方、堅調だった内需株で食料品などが売られ、「リターン・リバーサルの動きが目立つ」という。全体の方向感を決定づける材料が見当たらない中、目まぐるしく取引する個人主導で売買が交錯した。
鉱業や電気・ガス業、医薬品が上昇。半面、水産・農林業やパルプ・紙が下落した。
 
市場からは「今晩は米国市場が休場で、日米首脳会談で目新しいことは出ず、見送りだ。上は戻り売り、下は押し目買いが入るが、買い上がる手掛かりがなく、大きな動きは期待できない」との声が聞かれた。

東証１部の売買代金は1兆4713億円と14年12月26日以来ほぼ4年5日月ぶりの低水準で、東証1部の売買高は9億164万株だった。
 
東証1部の値上がり銘柄数は1293と、全体の6割を占めた。値下がりは734、変わらずは114だった。