2月14日以来、7カ月ぶりの高値となった。
前週末の米国株市場でＮＹダウが反発したものの、ナスダック総合指数は続落となったことで、引き続きハイテク株中心に模様眺めムードはあったものの、徐々に買いが厚みを増す展開に。自民党次期総裁選出がほぼ確実視されていた菅官房長官の政策路線を意識した個別株物色が旺盛で、全体相場は上値を指向だった。
 
指数への寄与度が大きいソフトバンクグループ（ソフトバンクG）が、英半導体設計大手アーム・ホールディングスの売却を発表したことを受け大幅上昇し、指数を押し上げた。
ソフトバンクGの動きが目立った。1銘柄で日経平均を113円押し上げ、上昇分の7割強を占めた。同銘柄の売買代金は2268億円で、6月23日以来の高水準だった。
 
米株価指数の先物相場が日本時間14日の取引時間中に堅調に推移した。米ハイテク株の調整が一巡したとの期待感が高まった。
 
また、幅広く買われたのが非鉄金属や鉄鋼など景気敏感株。国内では大規模イベントの開催制限緩和などで、経済活動の本格再開が期待されやすい。米国などでは「生産部門の回復が目立つ」（銀行系証券）とされ、投資意欲は積極化しやすい状況だった。
 
もっとも自民党の次の総裁を決める両院議員総会が14時から始まったことで様子見する投資家も多くなり、一段の上昇は限られた。
 
JPX日経インデックス400は3日続伸。終値は前週末比115.09ポイント高の1万4903.29だった。東証株価指数（TOPIX）も3日続伸し、14.46ポイント高の1651.10で終えた。
 
東証1部の売買代金は概算で2兆1982億円。売買高は11億7631万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1619と、全体の7割強を占めた。値下がりは471、変わらずは83銘柄だった。