前日の欧米株安を受け引き続き利益確定売りが優勢の地合いだった。今週明けまで日経平均は8連騰で急速に水準を切り上げていたこともあり、目先はその反動が出た。欧州の景気減速や米債務上限問題などが嫌気されているほか、中国で新型コロナウイルスの感染が再拡大していることが伝わり、インバウンド関連などへの売りが目立った。日経平均は後場寄りに400円近い下げをみせる場面があったが、その後は買い戻しが入り下げ渋った。日経平均寄与度の高い値がさ株が下げを助長する一方、電力株や半導体関連株などに逆行高する銘柄が相次ぎ、全体相場を支える格好となった。
 
日経平均は5月に入り、前日までで2000円以上水準を切り上げており、短期的な過熱感は強まっていた。市場では「相場のトレンドに沿って売買する海外の商品投資顧問（CTA）によるまとまった売りが出たのをきっかけに、国内外の投資家が追随して売る動きが続いていた」との声が聞かれた。
 
ただ、売り一巡後は下げ渋った。外国為替市場で円相場は1ドル=138円台と円安・ドル高基調で推移している。東京証券取引所のPBR（株価純資産倍率）1倍割れ企業への改善要請などを受け、日本企業の経営改革に対する海外投資家の期待も根強い。景気減速懸念がくすぶる米国株などと比べた相対的な投資環境の良好さに着目する海外勢は依然として多いといい、足元の調整は一時的との見方もあった。
 
日経平均は続落したが、スピード調整の一貫との受け止めが多い。また、東証の低株価純資産倍率（PBR）の是正要請などを背景とした日本株再評価の流れはまだ続くとの意見も残る。一方、米国では5月の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨が公表される。このところ、一部のメンバーが追加利上げの必要性を主張しており、見方が分かれている。このため、議事要旨で5月の利上げが打ち止めとなるのか、6月以降も利上げが続くのかの判断材料にしたいと考える向きが多く、議事要旨の内容とそれを受けた米国市場の動きにも警戒が必要だろう。
 
東証株価指数（TOPIX）は続落し、9.09ポイント（0.42%）安の2152.40で終えた。