東証株価指数（TOPIX）は、3.98ポイント安の1615.25で終了した。
 
前日の米国市場が軟調だったことに加え、取引開始後に為替が円高方向に振れたことが重荷となった。また、引き続き中国景気減速に対する警戒感がくすぶり、総じて売り優勢の展開となった。海外ファンド筋などから先物主導の売りが出て全体相場を押し下げた。
8日の株価指数先物・オプション3月物の特別清算指数（SQ）算出を控えた思惑もあって、短期スタンスの投資家が先物に断続的な売りを出した。ファストリが1銘柄で日経平均を約50円押し下げるなど、主力の値がさ株への売りが相場を下押しした。
 
相場上昇を後押ししてきた米株高が一服していることで、3月の決算期末を前に国内金融機関による利益確定を目的とした売りが増えた。一部の海外メディアが北朝鮮はミサイル発射場を復旧しようとしていると伝えたことも利益確定売りを促したが、中国・上海などアジア各国・地域の株価指数は総じて堅調に推移しており、日経平均の下値も限られた。
 
市場からは「日経平均2万2000円を前に利益確定売りが続き、メジャーSQ算出に絡んだ売りも出たとみられる。上昇基調はキープされているが、買い上がる材料も売り込む材料も見当たらず、目先は日柄調整とみている」との声が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は続落し、終値は前日比37.46ポイント安の1万4354.63だった。
東証１部の出来高は10億1677万株、売買代金は1兆9688億円。騰落銘柄数は値上がり737銘柄、値下がり1291銘柄、変わらず105銘柄。