前日の欧米株市場がインフレ懸念を背景に売り優勢の地合いであったことを受け、下値模索の動きも予想されるところだったが、実際は終始買いが優勢だった。半導体関連などが売られた一方、自動車や海運株が買われ、全体相場を支えた。EUがロシア産原油の禁輸で合意したことを受け原油価格が高騰、インフレ警戒感が高まった。
しかし、米長期金利上昇を背景に外国為替市場でドル買いの動きが顕著となり、急速にドル高・円安に振れたことが輸出セクターにプラス材料となった。ただ、後場は日本時間今晩に予定される5月の米ISM製造業景況指数の結果を見たいとの思惑から上値が重かった。
 
外国為替市場で円相場が1ドル=129円台まで円安・ドル高が進み輸出採算が改善するとの思惑から、自動車関連株や機械株が物色された。
 
中国メディアの財新と米S&Pグローバルが1日発表した5月の中国製造業購買担当者景気指数（PMI）は好不況の境目となる50を下回ったが、前月からは改善した。中国・上海市は1日から新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ目的の都市封鎖を解除した。
「中国経済に対する不安感は日本株の上値を重くする一因だったが、上海市のロックダウン解除などで不透明感はかなり後退した」とみていた。
 
東証株価指数（TOPIX）は反発し、前日比25.97ポイント（1.36%）高の1938.64で終えた。4月5日以来およそ2カ月ぶりの高値となった。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆8971億円。売買高は12億2885万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は1546と、全体の約8割を占めた。値下がりは258、変わらずは33だった。