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【大引け概況】


9日の日経平均株価は5日続伸し、前日比178円96銭(0.63%)高の2万8623円15銭と2022年8月26日以来約6カ月半ぶりの高値水準で終えた。

 
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8日の米ハイテク株高や足元の円安・ドル高基調を受け、幅広い銘柄に買いが入った。日本株の割安感に着目した買いも続いた。
個人を中心とした売り方の買い戻しなど需給主導の形で買いが先行、その後も2万8500円を超えた水準での推移が続いた。午後は明日の日本銀行の金融政策決定会合などを控える中、膠着感の強い展開が続いた。ただ、一巡後は利益確定売りが出て上値を抑えた。
 
前日の米株式市場で主要な半導体関連株で構成する米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が2.67%高で終えるなどハイテク株が上昇したことから、東京株式市場でも東エレクなど半導体関連や精密機器への買いが目立った。
 
東証による低PBR(株価純資産倍率)企業への資本効率の改善要請を期待しバリュー(割安)株の買いも続き鉄鋼、金融株が上昇した。日経平均は一時290円高となったが、その後は短期的な過熱感もあり上げ幅を縮小した。
 
「企業が低PBRの対応に動く可能性が高くなったことを特に外国人投資家が前向きに捉えており、足元の買いにつながっている」とみていた。
 
市場では「あす10日の3月限株価指数先物・オプションのSQ(特別清算指数)値算出を控えた先物絡みの買いに支えられた可能性もあり、あす以降は弱含む場面も想定される」との見方があった。
 
東証株価指数(TOPIX)は5日続伸し、前日比19.88ポイント(0.97%)高の2071.09と21年9月28日以来、およそ1年5カ月ぶりの高値で終えた。
 
東証プライムの売買代金は概算で2兆8807億円。売買高は12億300万株だった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は1432と、全体の8割近くを占めた。値下がりは329、変わらずは74だった。
 
 

業種別株価指数(全33業種)では鉄鋼、海運業、パルプ・紙の上昇が目立った。下落は鉱業、ゴム製品の2業種。
 
個別では、米フィラデルフィア半導体株指数(SOX)の大幅高を受けてアドバンテスト、ディスコ、ルネサスのほか、村田製、イビデン、東エレク、信越化などのハイテクが大きく上昇。三菱UFJ、三井住友の銀行、東京海上HD、MS&ADの保険のほか、郵船、川崎汽船の海運、三井物産、双日の商社、日本製鉄、神戸製鋼所の鉄鋼、住友鉱山、三菱マテリアルの非鉄金属などが全般高い。イトーヨーカ堂の店舗数大幅削減が報じられた7&I−HDは大幅高となった。味の素も買われた。
ガレージがそれぞれ急伸。既存店売上動向が材料視されたトレファクも大きく上昇した。京都銀行、筑波銀行など地銀が値上がり率上位に多く顔を出した。
 
一方、INPEX、石油資源開発の鉱業のほか、ファーストリテ、ソニーG、ダイキンの値がさ株の一角が軟調。サイボウズ、Sansan、ギフティなどの内需系グロース(成長)株の下落が散見された。立会外分売の実施を発表したソーダニッカは需給悪化懸念から大きく下落となった。東レ、日揮HDは売られた。

 
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