米国株安を受けて売りが先行したものの、早々に切り返してプラス圏に浮上。その後に上げ幅を広げるなど、前場はしっかりとした動きが続いた。

一方、後場は上値の重い展開。スタートは前引けとほぼ変わらなかったが、じりじりと値を消してマイナス圏に突入。外国為替市場で円相場が１ドル＝109円台前半まで円安方向に振れ、輸出採算が悪化するとの懸念が後退。米国の保護主義的な通商政策への警戒感は根強いものの、代表的な輸出株であるトヨタなどには見直し買いが入った。
下げたところでは買いも入ったが、その後が続かないという状況が続き、終盤にかけては見切り売りに押され、小幅安で終えた。
 
米雇用統計の発表を控え、その結果を見極めたいとの雰囲気が大引けにかけて強まった。
５月の米雇用統計の発表を控え、その結果を見極めたいとの雰囲気が大引けに強まった。保有資産を微調整する傾向がある月初であることも相まって、機関投資家が持ち高調整目的の売りを出した。
 
月の初めに持ち高調整に動く年金基金などの機関投資家は多い。資生堂やファストリなど、足元で相場を押し上げてきた銘柄に利益確定売りの動きが広がりやすかった。
 
朝方発表の１〜３月期の法人企業統計も相場を支えた。国内総生産（GDP）算出の基礎データとなる指標が想定ほど悪化せず、速報段階で低迷した設備投資が改定値で上方修正されるとの指摘が聞かれた。
 
JPX日経インデックス400は続伸。終値は6.43ポイント高の１万5456.13だった。東証株価指数（TOPIX）も続伸し、1.72ポイント高の1749.17で終えた。
 
東証１部の売買代金は概算で２兆6512億円、売買高は16億599万株だった。東証１部の値下がり銘柄数は884と、全体の４割だった。値上がりは1127、変わらずは884銘柄だった。

 

個別では、トヨタ自動車、マツダやＳＵＢＡＲＵが買われ、三菱UFJフィナンシャル・グループも堅調だった。新日鉄住金、キーエンスが上値追い、サイバーエージェントも買われた。日本通信がストップ高となったほか、インフォマートも大幅高。アイティフォー、モバイルファクトリー、アイロムグループも物色人気となった。第一三共も上昇した。
 
半面、任天堂が急反落、武田薬品工業、テルモ、花王、資生堂も安い。ファーストリテイリング、コマツも値を下げた。ＪＶＣケンウッドが値下がり率トップに売られたほか、ポーラ・オルビスホールディングス、コーセー、小林製薬、TOKYO　BASEなども大幅に下落した。
 
 
東証2部株価指数は前日比32.63ポイント安の7223.95ポイントと反落した。値上がり銘柄数は208、値下がり銘柄数は229となった。
個別では中外鉱業、三井金属エンジニアリング、フジ日本精糖、ブルドックソース、オーウイルなど35銘柄が年初来安値を更新。ファステップス、ロックペイント、日本和装ホールディングス、ＴＯＮＥ、ビート・ホールディングス・リミテッドが売られた。
 
一方、プレミアムウォーターホールディングス、ジャパンミート、ＳＥＣカーボン、イワキ、中央自動車工業など6銘柄が年初来高値を更新。相模ゴム工業、ＪＭＡＣＳ、技研ホールディングス、ジーエルサイエンス、サイオスが買われた。