朝方からリスクオフの流れが意識された。前日の欧州株市場が総じて軟調だったほか、米国株市場では米10年債利回りの上昇を嫌気してハイテク株や景気敏感株を中心に売りがかさみ、ナスダック総合株価指数は年初来安値をつけた。これを受けて、東京株式市場も売買代金上位の主力銘柄を中心に売りに押される地合いを強いられた。中国で新型コロナウイルス感染者数が急増していることもセンチメントを冷やしている。日経平均は前引け時点では340円あまりの下落で2万6000円台を割り込んだ。
 
しかし、後場はリバウンド狙いの押し目買いが観測され、先物主導のインデックス買いも寄与して下げ渋っている。結局、日経平均は配当権利落ち分（43円程度）を差し引いた実質ベースで200円あまりの下げとなったが、個別株は値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回り、全体の過半を占めた。
 
中国でのコロナ感染拡大に伴う懸念も売りを誘った。市場では「経済情勢などを考慮するグローバルマクロ系のヘッジファンドが日本の株価指数先物に売りを出した」との指摘があった。現物株では鉱業や海運業など景気敏感株の下げが目立った。
 
売り一巡後は下げ渋った。短期の自律反発を見込んだ買いや株価指数先物に散発的な買いが入った。
 
東証株価指数（TOPIX）は続落し、13.75ポイント（0.72%）安の1895.27で終えた。