前日の米国株市場ではハイテク株中心に買われ、主要株価3指数が揃って上昇、ナスダック総合株価指数の上げが目立った。特に半導体関連株が買われたことで、きょうの東京株式市場でも同関連を主軸に買い戻しの動きが顕在化し、全体指数の上昇に反映された。
 
外国為替市場でドル高・円安が進んだことも輸出株やインバウンド関連株などに追い風となった形だ。日経平均は前日に先物主導で400円あまりの大幅な下げをみせていたこともあり、リバウンド狙いの買いを誘導したが、買い一巡後は戻り待ちの売りを浴びて伸び悩んだ。前日に決算発表ラッシュの最終局面を迎えており、きょうはその決算の内容で個別株の明暗が分かれた。全体売買代金は3兆円をかろうじて上回ったものの、7月26日以来の低水準となっている。
 
東エレクやアドテストなど日経平均への寄与度が大きい半導体関連株が買われた。円相場が1ドル=145円台半ばまで下落し、トヨタなど輸出関連株にも買いを誘った。
 
内閣府が朝に発表した2023年4〜6月期の実質国内総生産（GDP）は前期比6.0%増（年率換算、季節調整済み）と、市場予想を上回った。市場では国内株の一定の支えになったとの声が聞かれたが、個人消費の弱含みなども意識され、相場を大きく押し上げるにはやや力不足だった。
 
日経平均は朝高後、伸び悩んだ。中国国家統計局が午前に発表した7月の主な経済統計がさえない内容で、マンション建設など不動産開発投資の落ち込みも続いている。住宅設備関連のLIXILやTOTOなどが下げた。

日経平均は反発したものの、前日の下げを埋めるまでには至らなかった。中国国家統計局がきょう発表した7月の鉱工業生産、小売売上高などの経済指標が前月から伸びが鈍化し、市場予想をも下回る結果となっただけに、中国景気の先行きに不透明感が残っていることが積極的な買いにつながっていないとみる向きが多いだろう。
 
東証株価指数（TOPIX）は反発し、9.42ポイント（0.41%）高の2290.31で終えた。JPXプライム150指数も反発し、4.18ポイント（0.41%）高の1026.83で終えた。